 |
産学連携本部 |
| 東京大学アントレプレナープラザ開業５周年記念プログラム開催 |
開業５周年を迎えた東京大学アントレプレナープラザで7月26日（木）、入居する東大発ベンチャー企業と産学連携本部関係者が一堂に会し、進捗報告会と交流会が行われた。同プラザは大学発ベンチャー企業支援施設として、(株)成信の根本信男社長の支援により2007年６月に開業。全学的な大学発ベンチャー支援を行う当本部と、(株)東京大学エッジキャピタル、(株)東京大学ＴＬＯの三者が入居する産学連携プラザの隣接地に大学発ベンチャー支援施設が立地することで、効果的な支援が行われている。
冒頭、当本部事業化推進部の各務茂夫部長から、開業５周年に至る経緯や、本学における起業・大学発ベンチャー支援事例として、(株)東京大学エッジキャピタルの第２号ファンドによる本格的な投資展開と同社支援企業である(株)モルフォの東証マザーズ上場、東京大学アントレプレナー道場生の起業状況、文京区との連携による「社会起業家アクションラーニング・プログラム」等に関する進展状況が報告された。
また、保立和夫産学連携本部長から、「新しい学術領域の開拓と成果の社会還元は大学の使命であり、そのための重要な役割を担う大学発ベンチャーに対する支援もまた重要な課題。本学の研究者、あるいは学生であった方々が、大学のミッションのもとに社会の役に立ち、世界を変えていく力を示されているのを目の当たりにすることができ、大変喜ばしく、感謝申し上げたい」との挨拶があった。
国立大学法人化後、教育・研究だけではなく、研究成果を広く社会に普及していくことが国立大学の本務のひとつとして位置づけられているが、大学発ベンチャーの事業立ち上げ期における活動支援をはじめ、事業化へ向けたさまざまな支援を行ってきた当本部の支援活動が実を結び、本施設がイノベーションの核として機能している事実が広く認識された。
|
本部留学生・外国人研究者支援課 |
| 平成24年度第1回「外国人留学生支援基金奨学生及び長島雅則奨学金証書授与式」開催される |
教職員ならびに卒業生の方々からの寄附金で運用されている「外国人留学生支援基金」は、平成24年度第１回奨学生（奨学金月額５万円／支給期間：平成24年４月～平成25年３月）として20名（うち10名は「長島雅則基金」による奨学生）の外国人留学生を採用し、７月26日（木）に奨学生証書授与式が開催された。
式では、羽田正副学長（留学生支援基金運営委員会副委員長）から奨学生に証書が授与され、「本奨学金は教職員、卒業生の方々からの寄附金により支給されるものである。優秀な留学生の皆さんには、研究・勉学の成果を期待している」との激励があった。
引き続き、奨学生を代表して、教育学研究科博士課程の王美.さん（台湾）から、「東京大学の多くの方に支えられて勉学に打ち込める機会を得られたことに感謝します」との謝辞が述べられた。
なお、外国人留学生支援基金奨学金受給者は、前身の外国人留学生後援会から通算して今回で380名となった。ここに本基金の趣旨にご賛同いただいている皆様のご支援に対し、改めて御礼申し上げる次第である。
|
リサーチ・アドミニストレーター推進室 |
| 科研費（初級編）“計画調書”説明会を開催 |
８月１日（水）15時から工学系研究科列品館大会議室において、リサーチ・アドミニストレーター推進室と工学系研究科共催による「科研費（初級編）“計画調書”説明会～初めての科研費を確実に獲得するためのコツ！！～」を開催した。
リサーチ・アドミニストレーター（URA）推進室では、学内にURAの定着を図るため、URAの広報・周知活動、外部資金獲得前における科学技術政策の情報収集や外部資金の申請講習などの取組みを試行的に行っており、今回はその一環として以前から科研費の説明会を行っていた工学系研究科の協力を得て、ワークショップを含む説明会を実施した。
第１回目となる本説明会は、科研費の応募を予定している工学系研究科及び情報理工学研究科の若手研究者を対象に呼びかけ、15名が受講した。
矢野正晴URA推進室副室長からの開会挨拶の後、工学系研究科の野田正彦学術研究調整室副室長が「外部資金の概要」として、研究費の特性や費目などによる違い及びそれを踏まえた申請内容の違いやポイント、科研費の「補助金」から「基金」への移行の際の変更点などについて説明を行った。
続いて、小山和義特任研究員（工学系研究科）が「計画調書を書くコツ」として、申請にあたっての心構え、留意点や記載欄毎のポイント・注意点などについて説明を行った。
その後、URAの水谷健太郎特任研究員（新領域創成科学研究科）から「計画著書作成ワークショップ」として、実際の計画調書を参考に「修正前」と「修正後」などを示しながら、より良い書き方などについて説明を行った。
最後に質疑応答が行われ、過去に不採択となった申請内容の見直し方法、研究略歴の記載方法、設備備品など研究経費の積算の考え方などについて受講者から質問があり、若手研究者の研究費獲得に向けた意気込みがよく伝わってくる説明会となった。
また、第２回は８月30日（木）に柏キャンパスで新領域創成科学研究科の若手研究者を中心に行われた。
|
国際本部 日本語教育センター |
| 日本語教育センター2012年度夏学期「集中日本語コース・学術日本語コース」修了式が行われる |
日本語教育センターの2012年度夏学期「集中日本語コース・学術日本語コース」修了式（修了証書授与式）が、８月３日（金）15時30分から赤門総合研究棟200講義室で行われた。
センターでは種々の日本語コースを開講しているが、このうち「集中日本語コース」は、初級から中上級までの留学生が１学期間集中的に日本語を学ぶコース、「学術日本語コース」は日本語で論文を書くための日本語スキルを身につけるコースで、この両コースについては修了式を実施している。「集中日本語コース」は５クラス、「学術日本語コース」は２クラスを４月に開講し、両コースあわせて47名の受講者が所定の課程を修了した。
式には、修了生とセンター関係教職員のほか、来賓として、修了生の指導教員である小口高教授（新領域）、柴田道夫教授（農）、西村亮平教授（農）も出席された。センターの菊地康人教授から、修了生一人ひとりに修了証書が手渡された後、全員に対して、期を通じて高い出席率を維持し、日本語力をここまで伸ばしたことをねぎらう講評が述べられた。
続いて、修了生を代表して、サロズ ポウデルさん（ネパール、工、クラス１A）、グエン ジエウ リンさん（ベトナム、工、クラス３）、オウ ミ センさん（台湾、教育、学術日本語コース）の３人から、受講によって得たものなどを紹介する日本語によるスピーチがあり、約３ヶ月間の日本語のすばらしい上達ぶりが披露された。
式終了後、引き続き山上会館で懇談会が行われた。来賓の小口教授と西村教授から留学生に向けて、日本語の学習が留学生活を益することなどに触れた励ましのスピーチがあり、さらに、３人の修了生バシャユセフさん（スペイン、情報理工、クラス１B）、リンシンイーさん（台湾、農、クラス２）、エン イさん（中国、経済、クラス４）からのスピーチ、クラス全員での日本の歌の披露、教員を囲んでの写真撮影など、なごやかで愉しいパーティーとなり、終了時間が来ても別れを惜しんで立ち去りがたいほどの雰囲気であった。
なお、今期の修了者47名の所属・出身は、以下のとおり、11研究科等、23の国または地域である。
■研究科等（11研究科）
教育学研究科 １名 農学系研究科 ６名
法学政治学研究科 ３名 医学系研究科 ２名
経済学研究科 ４名 新領域創成科学研究科 ４名
総合文化研究科 ４名 情報理工学系研究科 ２名
理学系研究科 １名 学際情報学府 １名
工学系研究科 19名
■国または地域（23カ国・地域）
・アルジェリア １名 ・台湾 ２名
・イタリア ２名 ・中国 12名
・インド １名 ・ドミニカ １名
・インドネシア ３名 ・ネパール １名
・エジプト １名 ・ブラジル １名
・オーストリア １名 ・フランス １名
・韓国 ５名 ・ベトナム ２名
・ギリシャ １名 ・ポーランド １名
・ジンバブエ １名 ・マカオ １名
・スーダン １名 ・マケドニア １名
・スペイン １名 ・マレーシア １名
・タイ ５名
|
本部社会連携推進課 |
| 高校生のための東京大学オープンキャンパス2012開催 |
８月７日（火）本郷地区キャンパスにおいて、「高校生のための東京大学オープンキャンパス2012」が開催され、約7,200名の参加者で賑わった。
当日は晴天にも恵まれ、参加者は、各学部等の模擬講義や研究室見学等を通じて、本学の教育・研究活動を体験した。また、現役学生による東大ガイダンス、キャンパスツアー、女子学生コース等の企画や、総合図書館、総合研究博物館等の見学も盛況であった。
オープンキャンパスは、高校生・受験生に大学を公開し、本学への理解を深めてもらうためのイベントで、2000年度より毎年開催されている。例年であれば、本郷・駒場両地区で２日間にわたり実施していたが、今年は昨年冬の開催に引き続き、本郷地区キャンパスにおいて１日で実施した。
|
リサーチ・アドミニストレーター推進室 |
| リサーチ・アドミニストレーター研究会を開催 |
８月８日（水）16時30分から弥生講堂会議室において、リサーチ・アドミニストレーター（URA）推進室主催による第１回目の「リサーチ・アドミニストレーター研究会」が農学生命科学研究科で開催された。農学生命科学研究科の教職員、URA室室員など計31名が参加した。
本研究会は、URAの周知・広報活動の一環として、実際のURA業務を事例紹介し、ディスカッションを交えながら活動内容を周知するとともに、研究現場のニーズを集約することを目的として行っている。
矢野正晴URA推進室副室長からの開会挨拶の後、URAの山下秀先端科学技術研究センター特任教授が「大型プロジェクトの導入とマネジメント～あるNEDOプロジェクトの場合～」として、プロジェクトの導入段階から運営、終了後の対応までURAとしてどのようなサポートをしたか説明を行った。
続いて、「担当者からの苦労話」としてNEDOプロジェクトを例に、五井博有機系太陽電池技術研究組合（RATO）事務局長が、研究者と事務部門との間に立ち会計処理や検査対応、NEDOとの交渉などに取り組んだこと、また、竹内典子先端科学技術研究センター経営戦略室学術支援専門職員が秘密情報や知的財産の取扱、研究成果の公表などについてNDA（秘密保持契約）を結んで管理・運営に取り組んだことについて説明を行った。
その後、フリーディスカッションが行われ、支援するプロジェクトとURAの専門分野の関係や諸外国のURAの状況などについての質問や、「外部資金プロジェクトの規模や内容の違いにより支援の在り方が違うので整理が必要」、「外部資金を獲得する前段階からURAが関与するために支援組織としての整備やトレーニングが必要」など貴重な意見が挙がり、充実した研究会となった。
|
総括プロジェクト機構 |
| 航空イノベーションフォーラム「YS-11初飛行50年～日本の航空技術・産業の今と未来～」開催報告 |
８月22日（水）、伊藤国際学術研究センター伊藤謝恩ホールにおいて、航空イノベーション総括寄附講座（以下CAIR）、航空イノベーション研究会主催、日本航空宇宙工業会後援により、航空イノベーションフォーラム「YS-11初飛行50年～日本の航空技術・産業の今と未来～」が開催された。50年前の８月に戦後初の国産旅客機であるYS-11が初飛行し、現在、YS-11以来の国産旅客機「三菱リージョナルジェット」MRJが初飛行をめざし開発が急ピッチで進められている。高度な技術を集積し、国際的なサービスを展開する航空機産業は、わが国製造業の牽引役としての期待が高い。航空機産業は航空輸送量の世界的な増大に支えられる成長産業であり、YS-11からMRJへと受け継がれる我が国の航空技術・産業の今後の50年を展望することを目的に、本フォーラムは開催された。当日は、300名を超える参加があった。
冒頭、保立和夫産学連携本部長（工学系研究科教授）より、開会挨拶がなされ、YS-11の最初の構想は本学の駒場Ⅱキャンパス内に設置された（財）航空機設計研究協会によって開始されたことなどの紹介があり、現在、航空分野の更なる飛躍に向け、産学官の連携による「東京大学航空イノベーション研究会」を設立、更に、その後に、三菱重工業（株）の賛同を得て総長室総括委員会の下に「航空イノベーション総括寄付講座」が設置され、本フォーラムが企画されたことなどが説明された。
CAIRの岡野まさ子特任准教授の司会により、フォーラムは進行し、最初にCAIR代表である鈴木真二教授（工学系研究科）より、東大における航空分野での教育研究の歴史的変遷が、本フォーラムとの連携で公開された本学ホームページ Todai Research記事「日本の知、空を翔（かけ）る～東京大大学が拓く航空工学」に基づき紹介され、YS-11以後50年間の、航空技術・産業動向と今後の展望、および国内各地で湧き起っている航空宇宙産業参入の動きが紹介された。続いて、三菱航空機株式会社川井昭陽副社長より、日本初のジェット旅客機MRJの特長と開発状況が、そして、東レ株式会社須賀康雄常任理事より、航空機の主要構造部材に使用されるに至った新素材、炭素繊維複合材料の開発の経緯と今後の展望が発表された。
午後は、YS-11を開発した日本航空機製造株式会社で営業を担当した、株式会社島津製作所矢嶋英敏相談役（元社長）から、航空機ビジネスの経験と教訓に基づき、今後の航空機ビジネスへの助言が披露された。航空機製造は、機体はもちろん、各種装備品も付加価値が高い成長産業であり、住友精密工業株式会社田岡良夫専務取締役から、航空機の脚システムを中心とした同社の世界市場への参入の経緯が紹介され、M&Aを繰り返し巨大化する世界の航空機産業と競争する上での課題が指摘された。こうした発表を踏まえ、経済産業省製造産業局航空機武器宇宙産業課の伊藤慎介課長補佐からは、他産業における日本の国際的な地位急落の要因分析から、日本の航空機産業に対する４つの課題が投げかけられた。それは、１）ダイナミックな世界の産業構造変化にどのように対応するのか、２）航空製造、運航の世界的なシステム化にどう向き合うのか、３）炭素繊維の大幅導入に対して日本の優位性を如何に維持するか、４）LCC（Low Cost Carrier）の台頭による航空機の多量製造に対応できる低コスト化にどう向き合うか、である。国土交通省航空局安全部航空機安全課小西隆太郎課長補佐からは、航空機の整備事業に関する制度の概要が説明された。航空機は製造国政府が製造機の安全を審査し、さらに運航する国が安全を管理する国際的な取り決めがあり、国家間の相互認証を今後推進することの重要性が確認された。
最後は、日本航空宇宙工業会柳田晃技術部長のコーディネートにより、宇宙航空研究開発機構から岩堀豊複合材料研究センター長、張替正敏DREAMSプロジェクトマネージャー、西澤敏雄ジェットエンジン技術研究センター長、本学より李家賢一、鈴木真二両教授（工学系研究科）がパネラーとなり、「航空技術の50年後に向けたロードマップ」をテーマに会場を交えて議論された。日本の高度な技術を活かすためにも、航空機産業の拡大が求められ、そのためには、工学の教育・研究のみならず、経営戦略、国際政策交渉に向けた人材育成が重要であることが指摘された。また、鈴木教授から、学問分野、産学官、国家の壁を越えた教育体系の構築が東大で始まり、航空イノベーション研究会により「現代航空論～技術から産業・政策まで」と題する教科書がまとめられ発刊予定であることが紹介された。最後に、鈴木教授から、今後も総合大学としての東京大学の強みを生かした研究・教育活動及び情報発信を通じて航空の発展に貢献していきたいとの挨拶があり、閉会となった。
 |
大学院工学系研究科・工学部 |
| 第３回ご父母のためのオープンキャンパスを開催 |
７月14日（土）13時より、第３回ご父母のためのオープンキャンパスを実施した。
今回も前回同様、工学系研究科・工学部の紹介および研究室見学が行われた。紹介では、工学系研究科・工学部の国際的な位置づけと、「博士」の人材育成の内容が主に説明された。研究室見学では工学系研究科・工学部ほぼ全ての専攻・学科の見学が実施された。保護者の皆様は、原田昇研究科長、光石衛学術調整室長の話を大変熱心に聴講され、質疑応答も盛んであった。さらに見学先では、研究に対する技術的な質問などもあり、研究の紹介をした説明員との会話を楽しんでいる様子だった。とても暑い日であったが、1,117人と多数の保護者に参加頂けたことからも、保護者の東京大学の教育・研究に対する関心の高さを窺うことができた。
アンケートは68％の保護者から回答を頂いた。参加して頂いた保護者の多くの皆様に博士に関心をお持ち頂き、この催しに対する満足度も高いという集計結果が得られた。また、原田研究科長の工学系研究科・工学部紹介の説明が大変興味深かったなどの意見も頂くなど、おおむね好評であった。
本イベントは、工学系研究科・工学部に所属する学生の保護者の皆様に案内を出し、ホームページにて申込受付を行った。申し込み開始時から非常に多くの参加希望者が殺到し、800名の枠がすぐ埋まってしまった。そこで急遽、研究室見学無しで講演のみ参加の回を設けたところ、そこにも600名を超える申し込みがあった。本イベントでは約50名の学生の協力を得て、引率や受付を円滑に行うことができました。関係者の多大なるご協力に感謝致します。
|
大学院農学生命科学研究科・農学部 |
| 附属牧場にて親子ふれあい教室開催される |
８月２日（木）農学生命科学研究科附属牧場にて、笠間市在住の小学生とその保護者を対象とした親子ふれあい教室が、笠間市との共催で開催された。今回の親子ふれあい教室は、初めての試みだったが、午前・午後の２回に、合わせて18組44人の親子が参加し地元住民の関心の高さを物語る催しとなった。
当日は真夏の炎天下のもと、牧場案内、体験乗馬の後、バターづくり体験、牛乳試飲が行われた。
特に、牧場案内では生まれたばかりの仔ヤギに、体験乗馬では初めての馬上からの風景に、それぞれ子どもたちから歓声があがった。また、牧場で搾った牛乳を使用したバターづくりでは、なかなか固まらないバターに悪戦苦闘しながらも、親子で笑顔で取り組む姿が見られた。
附属牧場では、来年も同様親子ふれあい教室を行う予定である。また、11月10日（土）には一般公開デーを予定している。
|
大学院工学系研究科・工学部 |
| テキサス大学MDアンダーソンがんセンターでの1st Joint Symposium 「Bridging Cancer Nanotechnology」開催の報告 |
８月13日（月）と14日（火）の２日間にわたってテキサス大学MDアンダーソンがんセンター（UTMDACC:米国テキサス州ヒューストン）において、標記のシンポジウムが開かれた。本シンポジウムは東京大学学術振興会先端研究拠点事業「ナノバイオ国際共同研究教育拠点」とUTMDACCが主催したもので、グロバールCOEプログラム「医療システムイノベーション（CMSI）」、及び最先端研究開発支援「ナノバイオテクノロジーが先導する診断・治療イノベーション（ナノバイオ・ファースト）」が共催した。工学系の他に医学系、薬学系の教員と大学院生27名が参加し、UTMDACCからはOliver Bogler上級副学長（学術担当）をはじめ、多くの参加者を得て合計参加者は100人を超え、活発な議論が繰り広げられた。
UTMDACCは、がんの治療と診断において顕著な業績を上げており、US Newsが行っている調査で、アメリカにおけるがんの専門病院として過去10年以上第一位にランクされている。UTMDACCのスタッフには「Making Cancer History」を合い言葉に、がんの予防、診断、治療を改善する強い使命が共有されている。大学院も併設されており、CMSIでは過去４年間にわたって国際交流プログラムのパートナーとして、サマーインターンシップに参加する大学院生の派遣と受け入れを行ってきた。東大の大学院生のときに２ヶ月のサマーインターンを経験した後、学位取得後にUTMDACCの同じ研究室に博士研究員となって留学している研究者も何人かいる。
ナノテクノロジー、バイオテクノロジー及び関連領域における最先端を追究している本学とUTMDACCとの連携による相乗効果は高く、CMSIの後継プログラムによる交流は双方にとって重要なものとなろう。
|
