東京大学教職員・学生の手記「東日本大震災の発生を受けて救援物資調達等の対応」

　東日本大震災発生時、関東地方においても大きな揺れが襲った。鉄道各路線は運転を停止し、携帯電話は概ね不通となった。被災地から数百キロ離れた首都圏で、あれほどの影響が発生するとは想像もできなかった。首都圏は半ば機能を停止し、混乱した。

　震災の影響は、その後東日本の広い地域に拡大した。震災発生から2日後にはガソリンや食品などの生活用品が不足しだした。主に物流がマヒしたためである。現在の生活は、複雑な物流網に支えられており、その網目の一つに支障が出れば物流全体が停滞し、それが社会生活に大きな影響をもたらす。漠然とした不安が東日本を覆った。今まで「普通」であることが普通でなくなり、「当たり前のこと」は、安定した繊細な環境でのみ成り立つ「有難いこと」なのだと思い知った。

　一般家庭と同様に、本学の物資調達においても困難が生じた。問題は、物資の調達と、それを運搬する手段の確保の2つの壁である。たとえば、ガソリンは法令により専用の携行缶で運搬する必要がある。当時、ガソリンや携行缶の需要が供給を大きく上回り、調達が困難であった。そして運搬する手段の確保も難しい。物資があっても運搬ができなければ意味が無いのである。

　震災後しばらく間、保存食や水等の物資調達が困難になった。非常時になってからの物資調達は出来ないものと考えた方がいい。当然のことながら、平時において物資を準備する必要性を痛感した。

　国立大学協会の呼びかけによる被災した東北大学へ救援物資を発送する取組として、都内の近隣国立大学から膨大な救援物資が本学に集められ、本部棟前に山積みとなった。救援物資は調達した後の適切な管理・仕分け作業と迅速な発送が重要である。この救援物資の発送作業は多くの労力を要するものだったが、本部各部署の職員が協力して作業に対応したため、限られた時間の中で準備を整え、どうにか発送することができた。人の数は足し算ではなく掛け算としてその効果が表れるのだと実感した。他の事にも共通するが、特に非常時において、教職員が役割分担にこだわらず、対応可能な人が自発的に協力するという共通認識を持つことは、災害対策の重要な要素のひとつではないだろうか。

　特に印象に残る救援物資は、岩手県大槌町に食料や生活用品と一緒に送る際に調達した避難所生活をしている子どもたちへのクレヨンや落書き帳などの玩具である。幼い子どもを持つ私としては、切実な想いでの調達となった。これらは取引業者の御協力もあり、迅速に調達することができた。非常時においては取引業者との連携も不可欠であるため、日頃から取引業者との信頼関係構築の大切さを再認識させられた一幕でもあった。

　落書き帳が数百冊入った段ボール箱は重く、積み込み作業に苦労したが、避難所の子どもたちの顔に少しでも笑みが戻ることを願った。