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東京大学ホーム > 東日本大震災 <東京大学の対応について> > プロジェクトで復興を支援する―再生のアカデミズム《実践編》
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東日本大震災 <東京大学の対応について>

再生のアカデミズム《実践編》

 3.11の東日本大震災、それに伴う原発事故という未曽有の大災害から1年が経ちました。この1年間、東京大学では様々な形で救援・復興支援を行ってきました。そして、総長メッセージ「生きる。ともに」に表れているよう、先の長い復興に向けて、東大は被災地に寄り添って活動していく覚悟でいます。この連載では、救援・復興支援室に登録されているプロジェクトの中から、復興に向けて持続的・精力的に展開している活動の様子を紹介していきます。

「再生のアカデミズム《実践編》」は、東京大学学内広報にて2012年3月に連載をスタートし、2013年11月に終了いたしました。ご愛読ありがとうございました。

* 第14回 (学内広報 NO.1446 (2013.11.25)掲載)
プロジェクト名:東日本大震災デジタルアーカイブ [PDF]
池内 克史 教授(生産技術研究所)

「いま見えないものを見せる」をテーマにこれまで大仏や飛鳥京やバイヨン寺院などの複合現実化を手掛けてきた池内・大内研究室。現在、「東京大学大槌イノベーション協創事業」に協力して旧町役場庁舎の複合現実モニュメント化を進めている池内克史先生にお聞きしました。

* 第13回 (学内広報 NO.1444 (2013.9.24)掲載)
プロジェクト名:大槌文化ハウス [PDF]
松本 文夫 特任准教授(総合研究博物館)

東大と縁の深い大槌町に、この9月、図書室や展示室の機能を持つ小さな文化施設が誕生しました。町の文化を再生する拠点に、と設営したのは総合研究博物館。プロジェクト担当の松本文夫特任准教授にお話をうかがいました。

* 第12回 (学内広報 NO.1441 (2013.7.25)掲載)
プロジェクト名:福島復興農業工学会議(土壌除染の農業工学的研究) [PDF]
溝口 勝 教授(農学生命科学研究科)

忠犬ハチ公の飼主として有名な上野英三郎教授が創始した農業工学を継承・発展させてきた二人の教授が、放射性物質に蝕まれた福島県に寄り添い、地元とタッグを組んで土壌除染に取り組んでいます。熱い心でプロジェクトを推進している溝口勝教授にお話をうかがいました。

* 第11回 (学内広報 NO.1439 (2012.5.27)掲載)
プロジェクト名:東日本大震災に対応した災害・防災ITSプロジェクト [PDF]
須田 義大 教授(生産技術研究所 )

各自治体の復興計画もできあがり、被災地では復興・新しいまちづくりに向けて歩み出しています。先進モビリティ社会の実現を目指して研究を推進している生産技術研究所のモビリティ研究センター(ITSセンター)は、復興の要ともなる交通システムの構築に向けて東北大学との連携などを生かして取り組んでいます。センター長の須田義大教授にお話を伺いました。

* 第10回 (学内広報 NO.1437 (2013.3.25)掲載)
プロジェクト名:釜石市<生活復興>支援プロジェクト [PDF]
佐藤 岩夫 教授(社会科学研究所)

社会科学研究所では、2005年に研究プロジェクト「希望の社会科学(希望学)」を立ち上げ、地域の再生と希望をテーマに岩手県釜石市においてフィールドワークを行ってきました。そして、東日本大震災という新たな試練を受けた釜石市の新たな再生に向けて、希望学プロジェクトは人々に寄り添い続けています。震災後の市民の生活実態調査を継続的に行っている佐藤岩夫教授にお話を伺いました。

* 第9回 (学内広報 NO.1434 (2012.1.25)掲載)
プロジェクト名:陸前高田市消防団員および消防署員への震災後のサポート [PDF]
川上 憲人 教授(医学系研究科)

東日本大震災では、地元の消防団員の方が身体を張って対応しました。最後まで危険地域で避難を呼びかけ対応する中で、多くの団員が大津波に飲み込まれました。震災により全国で254人の消防団員が亡くなったといいます。目の前で仲間が流され、かなりの数のご遺体を運んだ消防団員らの心の痛手はどんなに大きいことでしょう。陸前高田市の消防団員等のこころのケアに従事されている川上憲人教授(医学系研究科)にお話を伺いました。

* 第8回 (学内広報 NO.1431 (2012.11.26)掲載)
プロジェクト名:海中ロボットおよび自律型無人ボートによる港湾海底部の被害状況調査 [PDF]
浦 環 教授(生産技術研究所)

浦環教授(生産技術研究所)らは、震災直後から東北沖合を海中ロボットにより探索をしてきました。航空写真では分からない、津波の影響を受けた海底の状況を把握するのに海中ロボットが果たした
役割は大きく、各方面で評価されています。プロジェクトチームは、海底の放射線濃度の計測についても昨年夏から取組んでいて、今秋からは福島県と共同して本格的な広域調査に乗り出します。

* 第7回 (学内広報 NO.1429 (2012.9.24)掲載)
プロジェクト名:三陸水産業・漁村・漁港復興に向けた産学官連携支援プロジェクト
黒倉 寿 教授(農学生命科学研究科)

被災した東北の沿岸部は津波により甚大な被害を受け、基幹産業である漁業は大きな打撃を受けました。さらに放射能汚染により水産物の安全性に対する不安も大きくなっており、被災地の漁業は二重の苦難を受けています。しかし、黒倉寿教授(農学生命科学研究科)は、被災地の漁業が抱える問題の多くは日本の漁業全体に共通する問題だと指摘します。「電子商取引」をキーに復興支援に着手した黒倉教授にお話を伺いました。

* 第6回 (学内広報 NO.1428 (2012.8.27)掲載)
プロジェクト名:八戸市活力創出まちづくり支援プロジェクト
堀 繁 教授(アジア生物資源環境研究センター)

青森県八戸市も東日本大震災にともなう津波により被災した地域の1つです。国指定天然記念物にもなっているウミネコ繁殖地である観光地域(蕪島地域)が壊滅的な被害を受けました。5~6年前から八戸市の中心市街地の活性化事業に関わっていた堀繁教授(アジア生物資源環境研究センター)は、市からの依頼を受け、観光地の復興に乗り出しています。

* 第5回 (学内広報 NO.1427 (2012.7.25)掲載)
プロジェクト名:環境汚染性イオンの除去等に関する研究
迫田教授、石井准教授、工藤教授、立間教授(生産技術研究所)

5月下旬、「東大 セシウム除染布を開発」といった記事が新聞各紙を飾りました。これは、生産技術研究所の化学系有志によるプロジェクトの成果です。研究チームが開発した放射性セシウムを効率よく吸収する布は、安価で扱いやすいため、ボランティアの除染活動でも利用できるといいます。設立以来「技術の実際問題を取り上げ、各専門知識を総合的に研究して実用化する」ことを目的に活動している生研が、復興支援でもその成果を出しはじめました。

* 第4回 (学内広報 NO.1426 (2012.6.25)掲載)
プロジェクト名:仮設まちづくり支援/研究プロジェクト
大方 潤一郎 教授(工学系研究科都市工学専攻)

工学系研究科の大方潤一郎教授(都市工)は、震災後の復興支援に向けて、本学の中でも一早くアクションを起こした一人です。大月敏雄准教授(建築)らとコミュニティ型仮設住宅の提案をし、遠野市と釜石市で採用されました。現在は大方教授が中心となり、仮設住宅地におけるコミュニティ・インフラ整備へ活動を発展させているという情報を得て、お話を伺ってきました。

* 第3回 (学内広報 NO.1425 (2012.5.25)掲載)
プロジェクト名:大槌町復興支援
中井 祐 教授(工学系研究科社会基盤学専攻)

大気海洋研究所附属国際沿岸海洋研究センターがある岩手県大槌町は、町長が、そして多くの役場職員が3.11の津波によって亡くなりました。そのため、震災後は行政機能に過度の負担がかかり、復興への道筋を示すことがきわめて困難な状況が続きました。「大槌町復興支援プロジェクト」では、多様な専門家によるチームを結成し、そのような状況下にある大槌の町を支援してきました。学生らとともに被災地に寄り添い、被災調査、復興計画立案、その実践まで、幅広い支援を続けてきたのです。そこで、今回はプロジェクトの共同代表者である中井祐教授(工学系研究科社会基盤学専攻)にお話をうかがいました。

* 第2回 (学内広報 NO.1424 (2012.4.23)掲載)
プロジェクト名:311まるごとアーカイブス
吉見 俊哉 教授(情報学環)

東日本大震災にかかわる映像や資料を収集し、デジタル保存、公開する「311まるごとアーカイブス」(正式名称:東日本大震災・公民協働災害復興まるごとデジタルアーカイブス)という取組みが進んでいます。被災した市民や自治体、研究機関、大学、NPO、ボランティア、民間企業などが協働で取組むプロジェクト。本プロジェクトの世話人になっている吉見教授(情報学環)にお話を伺いました。

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第1回 (学内広報 NO.1423 (2012.3.26)掲載)
プロジェクト名:被災地の農林水産・畜産・漁業の支援・復興
中西 友子 教授(農学生命科学研究科 附属放射性同位元素施設)

第1回目は、部局一丸となって被災地における放射能の農畜水産物等への影響を調査、回復に向けた研究に取組んでいる農学生命科学研究科の取組みについて、プロジェクトのサブリーダーでいらっしゃる中西先生にお話を伺いました。

   

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