再生可能エネルギーと公共政策

  • 目標7:エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  • 目標9:産業と技術革新の基盤をつくろ
  • 目標12:つくる責任つかう責任
  • 目標13:気候変動に具体的な対策を
有馬 純
公共政策学連携研究部
特任教授
1.エネルギー安全保障、温暖化防止両面から期待が高まっている再生可能エネルギーのポテンシャル、課題、政策につき教育・研究を行う。 2.具体的な活動内容は以下の通り。 [1]再生可能エネルギー普及・拡大に向けた政策と課題に関する講座の実施 [2]有識者を交えた研究会の開催(再生可能エネルギーとその他エネルギー源のコスト比較の前提条件分析、再生可能エネルギー拡大による産業波及効果等) 3.再生可能エネルギーの可能性と課題につきバランスのとれた専門知識と政策マインドを涵養し、官民双方で今後の日本のエネルギー戦略を担う次世代リーダーを育成すると共に、研究活動を通じて今後の我が国の再生可能エネルギー政策に対する有益なインプットを形成する。
再生可能エネルギーと公共政策
再生可能エネルギーと公共政策

共同実施者

・株式会社 エネルギー戦略研究所
・株式会社 日本政策投資銀行

主な関連論文

・(1) International Energy Agency (IEA) World Energy Outlook 2017
・(2) International Renewable Energy Agency (IRENA) G20 Toolkit for Renewable Energy Deployment
・(3) 経産省エネルギー白書 2017 年
・(4) 長期需給見通し参考資料集
・(5) 経産省「再生可能エネルギーの大量導入時代における政策課題研究会」これまでの論点整理

問い合わせ先

  • 担当: 公共政策学連携研究部 教授 有馬 純 
  • 電話: 03-5841-0861
  • メールアドレス: arima[at]pp.u-tokyo.ac.jp
    ※[at]を@に置き換えてください
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