東京大学教職員・学生の手記「東日本大震災の発生を受けて留学生に係る対応等」

　あの3月11日まで、地震は身近な自然災害で対処にも慣れている、と思っていた。しかし東日本大震災のあの揺れは、そんな思い込みを吹き飛ばした。地震災害時の避難訓練をずっと受けていた人でさえ恐怖で全く動けなかったのに、地震すら経験したことのない人の恐怖はいかほどだっただろうか。

　当時私は自席にいた。どこからともなく「ゴォ～」と地鳴りが聞こえ、今までに感じたことのない不穏な揺れがきた。しばらく収まるのを待っていたが、収まるどころかひどくなる一方だった。建物を出ると、自転車置き場の近くで複数の留学生が動けずにうずくまっていた。いつもは会うと「元気ですか？」とあいさつをし合うのに、その日は目で合図するのが精いっぱい、言葉もでなかった。「大丈夫だから、地震では死なないから。」と留学生に繰り返し伝えながら、自分が今までいた建物から何か落下してこないか外壁をみつめていた。

　地震後、各国の大使館がそれぞれの国民へ日本から出るように伝えたこともあって、しばらくは人が減った。研究科からは安否確認のメールを送信し、安否と居場所の確認があった。メールはほぼ通じたので多くの留学生から「無事である、ここにいる」との回答が早い時期に来ていた。

　連日テレビで放送されている津波被害や原子力発電所事故に関するニュースは映像だけでもかなり衝撃的なのに、日本語がわからない留学生はその映像の説明がわからず、恐怖が増幅されていたようであった。また千葉県柏市あたりは、土壌や水道に放射線物質による汚染が認められ、留学生からは「ここは安全か、日本にいてもいいのか」と日々質問が来た。

　確かに汚染が認められたものの、その値が人体に将来的にどう影響を及ぼすかについては全くわからない。そのような実験も過去にないらしい。そんな中、この場所に居続けることは自分にとって安全なのか、避難するかしないか決断しないといけない。災害時には、自分の事は自分でしか決められないと痛感した。報道が伝えることや大学が計測した数値を伝えることにより判断材料を提供できても、その材料をもとにどう判断するのかは個人であり強制できない。ただ大学の役割のひとつとして、適切な判断材料を大学に所属する人に平等に与えることができる体制を機能的な状態で維持することは重要なことであると感じた。

　日本は自然災害が多いので、避難訓練も多い。災害訓練を繰り返し受けていても、東日本大震災時には全くの思考停止となってしまった。避難訓練は「地震が来たらこう動く」ことを学ぶのではなく、複数の避難方法・対処方法を学び、実際に災害があったときに、どの避難方法・対処が最適なのか瞬時に決断できるように引き出しを増やしておくためにある、と思う。この手記もその引き出しの一つとなれば幸いである。