東京大学教職員・学生の手記「東日本大震災時の留学生」

　震災を通じ改めて明らかになったのは、様々な意味で留学生にとって「情報」が重要であること、またその情報を発信する責任を、大学が担っているということである。以下、震災後の留学生の動きを、情報を巡る問題を中心に振り返りたい。

　震災時、学内には大勢の留学生がいたが、日本人学生や教職員が周囲にいたこともあり、比較的落ち着いた様子であった。不安はむしろ、その後の津波の映像や、余震の高い確率に関する報道、心配した母国の親・知人からの連絡により強まっていったと言える。11日夜のうちから、留学生同士が情報共有を行っている様子が、国際センターへの問合せや、留学生グループのML（メーリングリスト）等から伝わってきたが、情報不足の中、学生間のやり取りは、不安を高め合う面も少なからず持っていた。また、日本語力や日本での友人知人の存在によって、留学生間の情報格差、認識の差も少なくなかった。こうした中、原発の状況の悪化、外国と日本のメディアの報道内容の差、自国民に帰国を促す幾つかの大使館の動き等があり、状況は週末のうちに大きく動いていた。大学が本格的に対応を始めた週明けの時点で、既に成田を発って出国していた学生も少なくなく、その後数日間は、学内中の留学生関係者が、安否確認と並行して、帰国を計画する学生からの問合せ対応に追われることになる。その一方で、被災地支援を申し出てくる留学生も複数名おり、学生の反応は非常に多様なものであった。

　仲間内の情報に頼らざるを得ない学生たちが、自力で情報を得て判断可能となるよう、また情報から取り残される学生が出ないよう、国際センターからは、まず12日午後に、情報源が確かな、多言語対応がなされている関連サイトの学生への周知を開始、さらに大学の震災関連ページ上で、留学生対応の学内窓口を案内、また大学のメインサイトを見る習慣が日ごろから余りない留学生に対して、学生向けのアナウンスがなされているサイトの存在について、情報拡散を試みた。メールマガジンや、留学生会など、日ごろから国際センターが利用している情報伝達手段が活用できたが、必要とされる情報が刻々と変わる中、情報発信に対して、原則対策本部を経由させる方針が示されたことは、留学生に対しては提供できる情報を制限、また情報の即時提供を困難とした。

　その後は、新学期に向けての在留・学務上の問題、放射能の危険性に関する問い合わせが中心となっていくが、同じく、大学としての対応の一元化、学生への情報発信の不備が、留学生の混乱と不安を不必要に増大させた印象が強い。多くの教職員が、最前を尽くして留学生対応に当たったにもかかわらず、課題は非常に多く残った。震災から既に1年半以上が経過した今、残念ながら、その課題の解決に至るような対応策は示し得ていない。3000人を超える留学生を抱える大学として、その責任を果たし得る体制整備が早急に求められている。