NO.1427

  

一般ニュース


本部奨学厚生課
東京大学光イノベーション基金奨学金平成24年度受給者証書授与式を開催

 光科学関連の先端企業8社のご寄附により、産学連携型の特定領域奨学金として、平成20年度に設立された「東京大学光イノベーション基金奨学金」の平成24年度受給者証書授与式が、6月11日(月)に、ご寄附いただいた企業各社の方々のご臨席の下に安田講堂学生部会議室で開催された。
 本奨学金は、先端光科学領域の研究に従事する大学院修士課程2年生のうち、特に優秀な者に月額15万円を平成25年3月までの12ヶ月間支給することにより、その学術研究への取組みを支援するものである。
 基金へ拠出いただいているのは、ウシオ電機株式会社、オムロン株式会社、オリンパス株式会社、シグマ光機株式会社、日亜化学工業株式会社、浜松ホトニクス株式会社、株式会社ブイ・テクノロジー、富士フイルム株式会社(以上、五十音順)である。
 今年度は、研究業績、成績等を厳正に審査した結果、3名が奨学金を受けるにふさわしい特に優秀な者として選考され、武藤芳照理事・副学長から受給者に受給者証書が手渡された。
 武藤理事からは、「受給者には、本学のみならず、ご厚意をいただいた企業各社の方々も期待しています。研究に最大限の努力を傾注し、大きな成果をあげていただきたい。また、ご寄附いただいた企業各社には大変感謝しています。本学は今後も教育研究の一層の充実・発展に努力していきます」という旨の挨拶があった。
 次いで、企業各社を代表して富士フイルム葛g沢勝氏から「奨学金受給者となられたことを祝福するとともに、今後、日本の科学を担う人材として、ご活躍を期待しています。」との祝辞が述べられた。最後に受給者の3人からは、取組んでいる研究内容の説明、基金拠出企業に対する謝辞とともに、本奨学金受給者としての自覚を持ち、より一層努力していく旨のスピーチがあった。



本部キャリアサポート課
知の創造的摩擦プロジェクト第14回交流会開催

 6月16日(土)13時から本郷キャンパス御殿下ジムナジアムにおいて、知の創造的摩擦プロジェクト第14回交流会「譲れないものはなんですか」が開催された。
 知の創造的摩擦プロジェクトは、大規模な「交流会」とより小さな単位で開催する「語る会」及び卒業生の「講演会」の3つの柱で成り立っている。「交流会」は、本学学生と各界で活躍する若手卒業生との交流を通して学生のキャリア形成支援を目指す、大学主催のイベントで、2005年10月に本郷キャンパスにて第1回が開催され、第14回目となった今回は、112名の卒業生と279名の学生が参加した。
 開会にあたり武藤芳照理事・副学長から、「知の創造的摩擦プロジェクトの中で最大で根幹をなすイベントである交流会も第14回を迎え、卒業生・学生・大学の三者が協働して運営するユニークかつ面白い企画として学内外から注目を集めている。良い教育体制をつくり、良い人材を送り出すことは大学にとって最も重要な社会的使命である。やりたいこととやるべきことが一致すれば生きがいにつながる。学生一人ひとりがやがて生きがいを感じられるように、本交流会を通して、自分にとって譲れないものが何なのか、おぼろげながらでも見つけられることを願っている」と挨拶があった。
 第一部では自分が働く上で譲れないものは何かをテーマにグループディスカッションが3回行われ、引き続き17時から同会場において第二部(懇談会)が開かれた。第二部終了の18時30分まで様々な分野で活躍する卒業生と学生との活発な交流が行われた。



本部学生支援課
2012年度東京大学京都大学総合対校戦開会式開催される

 2012年度東京大学京都大学総合対校戦の開会式が、6月16日(土)安田講堂において開催された。本学からは武藤芳照理事・副学長(大会会長代理)、古田元夫運動会理事長(総合文化研究科・教授)が出席した。
 開会に際し、武藤理事と京都大学の赤松明彦副学長(大会副会長代理)から選手たちへの激励がなされた。また、久米晃太大会実行委員長(本学運動会総務部委員長)からは「伝統の重みに押しつぶされずにスポーツを楽しみ、大学スポーツの原点を示そう」との挨拶が、京都大学の峰尾恵人大会副実行委員長(京都大学体育会常任幹事)からは「後輩に誇り、懐かしむことができるような熱い戦いと交流をしよう」との挨拶があった。その後、両大学から盛大な応援演舞の演出があり、式に花を添えた。
 開会式後には第二食堂においてレセプションが行われ、両大学の代表者から大会の抱負が述べられ、交流が持たれた。
 本大会は伝統ある各部の対校戦を2009年度に総合化したものであり、今年で4回目を迎える。昨年度は接戦の末に敗北を喫しており、本学は雪辱を果たすべく競技に臨む。



本部学生支援課
第63回京都大学・東京大学対校競漕大会開催される

 6月17日(日)、東京大学と京都大学の対校ボートレースである通称「京大戦」が、京都大学の主管により瀬田川特設コースにおいて開催された。本大会は、旧制一高・三高対校戦を前身としており、新制大学となった2年目の昭和25年(1950年)に京大戦として開催されてから63回目を迎える伝統の一戦である。男子対校エイトは、これまで東京大学36勝・京都大学25勝(無勝負1)という戦績だが、現在、京都大学に3連勝を許している。
 京都大学主管の大会では、琵琶湖から流れ出る唯一の河川である瀬田川を使用した天然の競技コースを使用し、特に、女子対校クォドルプル、男子オープンフォア、男子対校エイトは、琵琶湖からすぐの地点よりスタートして、下流に向けてS字に蛇行しながら3,200mを漕ぎきる厳しいコースとなっている。
 前日までの雨もあがり、快晴の下での開催となったが、琵琶湖と瀬田川の水位が上がったことでレース中に瀬田川下流の南郷洗堰が全開放流されることとなった。このため、対校レースのスタートを早めたり、OBレースの一部を中止したりする等、大会運営に大きな変更を余儀なくされた中、増水し、流れが速くなっているコースで、対校レースである医学部対校、女子対校クォドルプル、男子オープンフォア、男子対校エイトが行われた。OB・OGの大きな声援を受けた東大クルーは、善戦したものの健闘及ばず京都大学に勝利を譲った。その他に行われたOBレースでは、東大の勝利が目立った。
 閉会式では、武藤芳照理事・副学長が挨拶され、選手及び大会を支えてきたスタッフやOB・OGへ感謝の言葉を述べられた。また、終了後の懇親会では、両校の選手、OB・OGが共に健闘を讃え合った。



産学連携本部
―増加する契約事務をよりスムーズに―
研究契約事務担当者向け説明会を開催。

 共同研究や受託研究等の増加を背景に、研究契約のスムーズな遂行を図ろうと、6月19日(火)・21日(木)の両日、産学連携プラザで「研究契約事務担当者向け説明会」(主催:産学連携課、協力:知的財産部)を開いた。
 各部局の研究契約担当として新しく配属された職員を中心に、ベテラン職員も含め、約60名が参加。共同研究契約、受託研究契約、秘密保持契約、成果有体物移転契約について理解を深めた。今回は特別に、以前より説明事項の要望としてあった知的財産部と東京大学TLOの役割分担について、知的財産部の小蒲哲夫部長より、「知的財産部は管理主体として、東京大学TLOは運用主体として、それぞれ本学における知的財産関連業務を担っている」という点などの説明が行われた。参加者は終始、熱心にメモをとるなど、共同研究や受託研究等の増加に伴って増え続ける研究契約事務に対する意識の高さがうかがわれた。
 また、説明会後のアンケートには、約9割の参加者が回答。ほとんどの参加者から「とても参考になった」、または「参考になった」とのコメントが寄せられたほか、「知的財産部と東京大学TLOの違いが分かってよかった」といった感想も寄せられた。
 実際に研究契約事務を担当している方々からの声を次回の説明会で反映できるよう、要望事項については産学連携課で検討していきたい。



本部人事給与課
名誉教授の称号授与

 6月19日(火)に開かれた教育研究評議会で、東京大学名誉教授称号授与規則により、次の元教授115名に名誉教授の称号を授与することになった。




部局ニュース

大学総合教育研究センター
大学総合教育研究センター・イギリスデモントフォート大学主催国際シンポジウム
「日英高等教育改革の動向」を開催

 4月25日(水)、大学総合教育研究センターとイギリスのデモントフォート大学主催、日本高等教育学会・文教協会後援、IDE大学協会・日本教育社会学会・ブリティッシュ・カウンシル協賛により、国際シンポジウム「日英高等教育改革の動向」が弥生講堂・一条ホールで開催された。
 シンポジウムは、大学総合教育研究センターの劉文君特任研究員の司会で進められ、江川雅子理事、デヴィッド・ワレン氏(駐日イギリス大使)、山中伸一氏(文部科学省審議官)の挨拶に続き、ドミニク・シェラード氏(デモントフォート大学学長)が趣旨説明を行った。第1部では、基調講演1を「イングランドの高等教育改革(学生により高い価値と大きな選択肢を提供)」と題して、マーティン・ドネリー氏(ビジネス・イノベーション・スキル省事務次官)が、基調講演2を、「高等教育改革の日英比較」と題して金子元久氏(筑波大学教授・本学名誉教授・日本高等教育学会長)が行った。第2部では、「日本とイギリスの高等教育改革:共通点と相違点」と題して、小林雅之教授(大学総合教育研究センター)をモデレーターとして、金子氏、シェラード氏、大崎仁氏(IDE大学協会副会長、元文化庁長官)、ジャック・グローブ氏(タイムズ高等教育誌編集者)を加えてパネル形式で行われた。最後に、吉見俊哉大学総合教育研究センター長から閉会挨拶があった。
 高等教育の改革は両国とも最重要な政策課題となっている。その背景には大学進学率の上昇、公財政の逼迫、18歳人口の減少など、両国に共通する要因がある。シンポジウムでは、イギリスでは、1990年代から現在に至るまで絶え間ない大学の改革の連続であり、さらに2011年の政権交代の後、教育白書「学生を中心とするシステム」が発表され、学生に選択権を与えるとともに、ほとんどの大学では授業料をさらに3倍値上げし、大学財政が激変したことなどが論じられた。とりわけ大学は学生を獲得するために大学間で競争をすることにより、大学の質を向上させることができるというのがこの新政策の眼目であるが、その点について活発な論議がなされた。共通の課題を抱える日英の大学の政策立案者・遂行者・教育関係者が、イギリスの改革案を日本と比較して論じた大変意義のあるシンポジウムであった。参加者は定員を超え、150余名を集めた熱気の溢れたイベントとなった。



附属図書館
韓国・ソウル大学校との交流に関する覚書を締結

 5月23日(水)、韓国・ソウル大学校中央図書館において、東京大学附属図書館とソウル大学校中央図書館両校の関係者の見守る中、古田元夫本学附属図書館長、ソウル大学校朴枝香館長が、「東京大学とソウル大学校の図書館の交流に関する覚書」に調印した。
 今回の覚書は、1990年に締結された両校の包括的な学術交流協定に基づき行われるもので、本年2月にソウル大学校で行われた担当者による事前協議を経て合意に至ったものである。
 今後この覚書に基づき、両校図書館職員の交流のほか、両校の学生・教職員による資料や施設の相互利用や、学術資料の交換などを行う予定である。
 具体的な交流事業については、今後当事者協議によって検討を行うこととなっている。
 また、調印当日に行われた懇談の場では、両校がともに計画中である新図書館建設や、これに伴う寄附金事業、法人化後の図書館運営に関する諸問題など共通する課題について活発な意見交換を行い、今後も両校で情報交換を継続することの重要性が確認された。
 本学附属図書館では、新図書館構想においてアジア研究の拠点となるアジア研究図書館の設置を計画しており、韓国などアジア地域の学術情報の重要性が一層増していくなか、ソウル大学校中央図書館との緊密なパートナーシップが発展していくことが期待される。



大学院工学系研究科・工学部
世界展開力による交流事業としてMIT学生が本学を訪問

 5月30日(水)、世界展開力交流事業の一端として、MIT-VFT(Very Fast Track:わずか半年で達成する、日本語習得プログラム)の学生たちが本学を訪れ、2週間にわたる夏期集中講義を受講した。
 大学院工学系研究科と工学部では、創造性工学プロジェクトM-Skypeを平成23年度冬学期より開講している。M-SkypeはMITの日本語を副専攻とする学生と英語を学びたい本学工学系学生がSkypeを通してLanguage Exchangeをする、つまりそれぞれの母語を教える代わりに学習したい言語を教えてもらうというシステムである。MIT学生と本学工学系学生という環境の似通ったもの同士であり、興味の方向性や研究中心のライフスタイルなどでも共通点が多く、会話のトピックには事欠かない。Skypeというインターネットを通して海外と会話できる通信メディアを利用することによって、費用の心配もなく好きな時間に会話ができる。研究等で不規則な生活や、14時間という時差を乗り越えて、会話のための時間を共有し、昨年10月からの冬学期を通して、学生生活のこと、9月入学についてなどいろいろなテーマで話し合いを重ね、お互いへの理解を深めた。本事業は、MITのVFTという通常2年で行う日本語習得カリキュラムを半年で教えてしまうというプログラムにおいて、その会話相手として協力するということをきっかけに行われた。



 今年2月には世界展開力による学生の交流事業の一環としてM-Skypeを受講する工学系研究科生、工学部学生の代表を米国に派遣した。2月20日〜25日にサンフランシスコ、ボストンを回り、サンフランシスコではUC Berkeley でWeb-based Educational Toolの評価についてディスカッションを行い、ボストンではMITを訪問してM-Skypeの交流相手であるVFTの学生たちとLanguage Exchangeを行った。普段Skypeを通して会話している学生たちと対面で会話し、時間の束縛なくいっそうの理解を深めることができた。



 そして、5月30日、MIT-VFTの学生が半年間学んできた日本語学習の集大成を現地で行うため、本学を訪れたわけである。学生たちは、午前中は独自のカリキュラムで日本語を集中的に学習し、午後は本学学生との交流や研究室見学、プロジェクトの調査、市内見学などを意欲的に行った。かねてよりM-Skypeで交流を重ねてきた本学学生たちがその手助けを献身的に行ったことは言うまでもない。双方の学生にとって得難い経験となった。



医科学研究所
第39回医科学研究所創立記念シンポジウム開催される

 医科学研究所は6月1日に創立45周年、その前身である伝染病研究所の創設から120周年を迎えた。その記念すべき年の医科学研究所創立記念シンポジウムが、6月1日(金)13時から医科学研究所講堂において、「IMSUT GO GO ! 若い息吹きと新たな医科学への挑戦」のテーマで開催された。
 本シンポジウムは、医科学研究所が1967年に伝染病研究所から改組されたのを記念して、1974年から毎年創立記念日の6月1日前後に開催されている。
 清野宏所長の開会挨拶に引き続き、感染・免疫部門ウィルス病態制御分野 川口寧教授による「ヘルペスウィルス感染の分子基盤と感染制御への応用」、本研究所基礎医科学部門分子シグナル制御分野 武川睦寛教授による「MAPキナーゼシグナルによる細胞運命決定機構と癌におけるその破綻」、先端医療研究センター先端医療開発推進分野 長村文孝教授による「トランスレーショナル・リサーチの開発推進:シーズの花を咲かすように」、先端医療研究センター先端がん治療分野 藤堂具紀教授による「がんのウィルス療法の臨床開発」、大阪大学 免疫学フロンティア研究センター 審良静男教授による「自然免疫と炎症応答」、最後に、ヒトゲノム解析センター 中村祐輔特任教授(米国シカゴ大教授)による「ゲノム医科学からがん治療薬の開発を目指して」の、講演がそれぞれ英語で行われた。
 講演会場の講堂は、今回も所内外から多くの聴講者を迎えて180の席は満席となり、本シンポジウムへの関心の高さが窺われた。



 また、本シンポジウムに先立ち、前日の5月31日(木)13時30分から講堂を会場に、本研究所所属の若手研究者61名による1分間スピーチ「フラッシュトーク」(研究成果発表)が例年通り開催され、若手研究者が熱心に研究成果報告を行うとともに、「研究成果ポスター発表会」が5月31日〜6月1日の2日間、2号館講義室でフラッシュトークと連動する形で行われた。



大学院法学政治学研究科・法学部
外国人留学生見学旅行を実施

 6月7日(木)・8日(金)の2日間、大学院法学政治学研究科・法学部では留学生の伊豆見学旅行を実施した。参加者は、留学生25名、引率の教職員4名の計29名であった。
 集合はほぼ時間通りで、曇り空のなか出発予定時刻8時半に大型バスで本郷キャンパスを出発できた。
 スムーズな運行で予定通り11時半ごろ中伊豆ワイナリーシャトーT.Sに到着。ワイン醸造工程を見学した後、シャトーレストランでビュッフェランチをお腹いっぱいおいしくいただいた。食後、ブドウ畑を見学したり、ワイングッズショップで土産物を買ったりした。その後、伊豆市指定史跡「土肥金山」に移動し、観光坑道を見学してから温泉砂金採りを体験した。30分間、根気強く受け皿を回しながら余分な砂を流していく作業を続け、中には10個もの砂金を採集した学生もいた。
 16時前に、堂ヶ島温泉の海辺に立つ旅館に到着し、夕食までの時間、海辺を散策したり、温泉に入ったり、各自自由に過ごした。夕食は新鮮な旬の素材を活かした伊豆の料理で、留学生たちは鮮魚料理の品々に舌鼓を打った。夕食後は、懇親会で恒例のチーム対抗ゲームを3つ行い、約2時間大いに盛り上がった。
 翌朝は、前日の天気とは打って変わって雲一つない晴天で、朝日が海に照り返り黄金の輝きを放っていた。朝食時に見た海辺の景色はまさに絶景だった。9時に旅館を出発し、西伊豆堂ヶ島の「洞窟めぐり」を体験した。前日までは波が荒く欠航だったそうだが、この日の波は穏やかな上に晴天、非常に幸運だった。天然記念物である天窓洞は、天井が丸く抜け落ちてその大きな穴から洞窟内に光が差し込み、エメラルドグリーンの海を美しく照らし、とても神秘的な光景だった。次に、漆喰芸術の美術館「長八美術館」で鏝(こて)絵を見学した後、なまこ壁の街並みを散策した。1時間くらいバスに乗って中伊豆の浄蓮の滝に到着し、昼食後、浄蓮の滝周辺を見学した。帰りの交通も順調で予定どおり17時ごろ大学に到着し、全員笑顔で解散した。
 参加者に旅行のアンケートを取ったところ、印象に残ったことは、温泉砂金採りが一番多く、旅館・旅館からの景色、温泉と続いた。日本の美しい自然と文化に触れ、共通の体験を通じて親睦が深まり、楽しく有意義な時間を参加者全員で共有することができた。



大学院人文社会系研究科・文学部
第3回全学教職員懇話会開催

 全学教職員懇話会は教員、職員が一堂に会して、それぞれが個人の立場で意見を述べ、学内教職員の意志疎通を図るとともに親睦を深めることを目的として、平成22年12月9日(木)に第1回「『東大入試』を見つめる。」が、平成23年10月27日(木)に第2回「『東大の秋季入学・卒業』を考える」が開催された。今回の第3回は、6月7日(木)18時から法文2号館一番大教室において、「東大生の実力」をテーマに、人文社会系研究科の主管により開催され、約80名の出席者が参加した。
 中地義和研究科長の開会挨拶、濱田純一総長の挨拶の後、宮岡洋一数理科学研究科教授、村尾美緒理学系研究科准教授、伊藤雄二郎且O井住友銀行取締役兼専門執行役員、Coaldrake, W. H 大学院人文社会系研究科特任教授の話題提供があった。東大生の実力について、それぞれ異なる分野からの話題提供は、大変興味深い内容であった。また、今回は、外部からみた東大生の実力ということで、伊藤氏からも貴重なお話をうかがうことができた。話題提供後は、教員及び職員からの意見交換が活発に行われた。アンケート結果では、外部からの話題提供を評価する意見、開催時間が短いなどの意見が複数あった。懇話会終了後は、懇親会が行われ、盛会の中で終了した。



大学院教育学研究科・教育学部
臨床心理学コース主催、マイケル・バンバーグ教授講演会・ワークショップを開催

 アイデンティティ研究と質的研究方法論の権威である米クラーク大学のマイケル・バンバーグ教授来日にあわせ、アイデンティティ理解におけるナラティヴ(語り)の利用や分析技法についての講演会・ワークショップが開催された。
 6月9日(土)には教育学研究棟にて「“スモール・ストーリー”の分析―アイデンティティの分析にストーリーをどう用いるか」と題された、分析技法に関する小グループ・ワークショップが行われた。参加者は、教育学研究科大学院生を中心とした13名であった。前半の講義の後、バンバーグ教授の指導のもとで質的データの分析を参加者自らが体験した。ワークショップは約4時間にわたって行われたが、参加者はワークショップ後もバンバーグ教授に質問するなど、熱心な姿勢がうかがえた。
 翌日6月10日(日)には、赤門総合研究棟にて「アイデンティティ研究とその分析法の最前線―ナラティヴの視点より―」と題された講演会が行われた。首都圏以外からも含め多くの参加希望があり、当日は定員を大幅に上回る100名以上が参加した。講演会の前半は、教育学研究科能智正博教授の司会のもとで、バンバーグ教授よりアイデンティティ研究にナラティヴを用いる積極的意義と着目すべき視点について講演が行われた。後半では、東京農業大学の鈴木聡史教授と淑徳大学の大橋靖史教授による指定討論が行われ、ナラティヴ分析とディスコースの分析の関係等について議論がなされた。今後のアイデンティティ研究の展開を占う上でも、質的データ分析技法を発展させる上でも、またとない機会となったと考えられる。



生産技術研究所
先進モビリティ研究センター(ITSセンター)ITSセミナーシリーズ17
「ITSセミナーin松山〜次世代のモビリティ確保に向けて〜」開催される

 6月11日(月)13時より愛媛大学城北キャンパス南加記念ホールにて東京大学ITSセミナーシリーズ「ITSセミナーin松山〜次世代のモビリティ確保に向けて〜」を開催した。先進モビリティ研究センターでは、研究成果の社会還元、地域のニーズに即したITS(高度道路交通システム)の普及促進、地域の人材育成、交流を目的としたセミナーを地域のご協力のもと主催しており、前身の先進モビリティ連携研究センター時代から通算して17回を数える。愛媛大学工学部との共催で開催され、かつ産官学から約250名の方々が出席した本セミナーは、センター長の須田義大教授と愛媛大学理事・副学長の矢田部龍一教授の開会挨拶から始まった。本セミナーは四つのセッションで構成され、第1部では須田義大教授、桑原雅夫教授(センター兼任教授・東北大学大学院情報科学研究科教授)、大口敬教授、大石岳史准教授が、サステイナブルな交通システム、震災時のITS、信号交差点に関する新たな発想、4次元仮想化都市空間とITS等、当センターの先端技術について講演した。第2部は安全安心を担保する持続可能な道路ネットワークをテーマとし、国土交通省四国地方整備局の荻野宏之道路調査官、愛媛県土木部の高橋節哉主幹、国土交通省松山河川国道事務所の志々田武幸所長が、四国における道路整備の状況、愛媛県における道路管理の現状、道路の情報化の取組について講演した。高齢化社会に向けたITS技術をテーマとした第3部では、松山市消防局の村上和昭副主幹、高知検診クリニック脳ドックセンターの朴啓彰センター長(高知工科大学地域交通医学研究室長)、愛媛大学工学部の神野雅文教授が、松山市消防局・救急搬送の現状と課題、脳ドックを用いた運転脳力検査、運転者への不快要因の低減のための技術について講演した。第4部は高齢化社会におけるITSへの期待をテーマとしたパネルディスカッション(モデレータ:愛媛大学工学部の吉井稔雄教授)が行われ、桑原教授、久万高原町の野宗城町長、西日本高速道路株式会社四国支社の松本晃一副支社長、愛媛大学医学部の谷川武教授が、災害時の交通・救命救急、高齢ドライバーに関する課題について熱く語った。
 本セミナーは愛媛新聞にも掲載されるなど地域社会の高い関心を集め、大盛況のうちに終了した。特に、本セミナーでは既存のITS分野を超えた医学分野の観点からの議論も行われ、元々学際的研究分野であるITSの新たな展開が期待される。



東洋文化研究所
東文研にてプリンストン大学グローバルセミナー始まる!

 米国のプリンストン大学では学部生向けに世界各地で夏季セミナー(プリンストン大学グローバルセミナー)を開講しており、今回は本学東洋文化研究所で実施することになった。
 このセミナーは本学とプリンストン大学間の教育協力を進展させ、日本に関連した課題に関する講義、議論を通じて両大学の学生間の交流を深め、双方の学生が国際的な素養を深めることを目的としている。
 セミナー初日の6月11日(月)には、伊藤国際学術研究センター2階のファカルティクラブにて、江川雅子理事出席のもと、セミナーを受講するため来日した学生たちの歓迎レセプションが開催された。
 今回のセミナーは、引率のDavid R. Leheny教授のもと、14名の学生が6月9日(土)から約6週間、日本に滞在する。テーマは“Hope As the New Normal:Tokyo after the Disaster”で、3.11以降日本が経験した震災からの復興に焦点を当て、日本の戦後復興から現代に至るまでの日本の政治、外交、社会、経済、文化等を関連づけて、震災後の政策課題を考察するプログラムとなっている。
 今後、プリンストン大学の学生たちは、5泊6日で東北地方の被災地等を訪問するプログラムを取り交え、日本語、日本文化を学んで帰国する。



大気海洋研究所
海洋・沿岸・大気科学―ハワイ大学・東京大学合同シンポジウム

 1991年以来、大気海洋研究所とハワイ大学海洋・理工学部との間では協定に基づき交流が盛んに行われている。2008年3月に東京大学で開催された第1回合同シンポジウムを受けて、第2回合同シンポジウムは、6月13日(水)〜15日(金)にハワイ大学マノア校の会議場East West Center で開催された。2008年の第1回合同シンポジウムでは生物系の研究者間の交流が主だったが、第2回は、大気海洋研究所の3つの研究系(気候システム、海洋地球システム、海洋生命システム)から教員12名、ポスドク・学生13名の総勢25名が参加した。ハワイ大学からもそれぞれの専門領域に対応する研究者や学生の参加を得て、大気海洋科学全般を網羅するシンポジウムとなった。また、事務部からも3名が同行し、本シンポジウムの運営を行うとともに、ハワイ大学側の理工学部事務担当者や短期留学生室長、外国人向けの正規コースや教養講座をもつOutreach Collegeの担当者と事務担当者間交流も行った。
 最初の2日間は、「海洋・大気の相互作用と気候変動、海洋生物学と生態系立脚型管理、環境適応の生理学と微生物学、海洋動態と生物地球化学」についてのオーラルセッションと、ポスターセッションが実施された。本シンポジウムは研究発表だけでなく、ハワイ大学と大気海洋研究所の共同研究の促進と交流も目的であったため、ポスター発表者も事務担当者も、各自の研究や関心のある事柄について壇上にて英語で発表した。3日目の午前中には、それぞれの研究分野や研究グループに分かれての分科会が実施された。午後にはハワイ大学のSea Grant College Programによる教育プログラムが実施されているハナウマ湾自然保護区を視察し、実際にハナウマ湾に生息する生物を観察した。過剰な観光客の訪問により破壊が進んだ同湾の生態系を再生しつつ、教育の場として活用する取り組みは印象的なものだった。第3回目は柏キャンパスの大気海洋研究所で開催予定である。このような定期的な交流を通して、研究や教育面での成果が生まれることが期待される。



大学院工学系研究科・工学部
工学系等地震訓練が行われる

 6月19日(火)昼休みに、工学系等(工学系研究科、情報理工学系研究科、工学部、VDEC)において地震訓練が実施された。地震訓練は、大規模地震発生時の対応行動を訓練することを目的に、全員参加で実施され、教職員、学生など約2500人が参加した。工学系等では、平成11年度から毎年度行われており今回で14回目の実施となる。今年度は、新たな試みとして、一部の号館で職員証や学生証のICを利用した安否確認(点呼)訓練を実施した。
 11時55分に緊急地震速報のチャイム音の一斉放送により訓練が始まった。まずは緊急地震速報が放送されたときの対応。地震の強い揺れが到達するまでの短い間に身の安全を確保することが重要であるが、研究室等では、棚の転倒や落下物による危険性の少ない「一時退避場所」を設定し、そこへ移動して身の安全を確保した。揺れがおさまったら、火の始末、そして避難路を確保した。続いて、工学系等災害対策本部からの指示により、各号館に対策部が設置されるとともに号館ごとに指定された避難場所への避難が開始された。この間、号館対策部は対策本部へ被害状況や避難状況を報告し、本部では連絡を受けた内容を記録係がボードに記入することにより、全体の状況を把握した。各避難場所では安否確認訓練が行われ、安否確認用紙、ICカード、名簿等により各建物からの避難者数の把握が行われ、最後に、本部長の原田昇工学系研究科長、本郷消防署員の講評が一斉放送で参加者に伝えられ、家具類の転倒・落下・移動防止対策実施の重要性等が伝えられた。この訓練を、今後の地震時の対応力向上に活かしたい。
 今年度は文京区に防災教室の実施を依頼し、訓練終了後に起震車と煙ハウスの体験を開催した。台風が近づく中で行われたため、予定の時間よりも大幅に短縮しての実施であったが、阪神淡路大震災などを再現した揺れを体験することができ好評であった。特に、地震の少ない国からの留学生には興味深い体験のようだった。



情報基盤センター
ボスニア・ヘルツェゴビナ国の情報教育関係者が本学の教育用計算機システムを見学

 6月19日(火)に、来日中のボスニア・ヘルツェゴビナ国の情報教育関係者が、JICA「ボスニア・ヘルツェゴビナ国IT教育近代化プロジェクト」のプログラムの一環として、日本の高等教育機関での情報教育の現状を視察するため、本学の駒場キャンパス教養学部情報教育棟を訪問し、設置されている教育用計算機システム(以下、ECCS2012)などを見学した。
 最初に、柴山悦哉教授よりECCS2012を含む本学の情報基盤の概要説明が行われ、続いて関谷貴之助教、丸山一貴助教によるシステムの説明およびデモンストレーションと質疑応答が行われた。その後、参加者は、教育研究用端末が多数配置されている演習室やサーバー室を見学した。
 見学終了後も参加者は熱心に当センター教員へ質問を行い、議論を交わしていた。



大学院人文社会系研究科・文学部
外国人留学生・外国人研究員等との懇親会開催される

 6月21日(木)18時から、山上会館地下食堂において、恒例となっている大学院人文社会系研究科・文学部主催の外国人留学生・研究員及び外国人スタッフとの懇親会が開催された。
 懇親会には、人文社会系研究科及び文学部に在籍する17カ国の外国人留学生・研究員、留学生博士論文作成支援ボランティア・ネットワークである「三金会」の先生方及び教職員の計99名が参加した。
 初めに中地義和人文社会系研究科長・文学部長から挨拶があり、続いて鶴岡賀雄国際交流委員会委員長の発声で乾杯した後、懇談が始まった。
 途中には「三金会」の先生を代表して、久野猛氏から活動状況等をふまえた心温まるご挨拶をいただいた。
 また、恒例となっている留学生のパフォーマンスタイムでは、韓国の金大榮(キム デヨン)さんの歌の熱唱と、ロシアからの留学生によるロシア漫才の披露があり、参加者からは歓声が沸き上がっていた。
 懇親会は終始和やかな雰囲気につつまれて進み、最後に留学生を代表して、博士課程に在籍している中国の徐暁紅(ジョ ギョウコウ)さんから大変流暢な日本語で、ユーモアを交えながらの挨拶があった。
 なお、今回は留学生有志により、普段からの交流を企図した文学部・人文社会系研究科留学生・学生交流会の発足の提案があり、賛同者の参加を募ることになった。
 普段は研究活動に忙しい学生・研究員も、この日ばかりはそれぞれのお国の言葉と日本語を混ぜながら、お国自慢を語り合い友好を深め合う楽しいひと時を過ごし、20時頃盛況のうちに散会した。