東京大学の歴史を振り返ると、末尾に9が付く年に、大学の歴史を画するような大きな出来事が起こっていることに気が付きます。まず、半世紀前の1969年には東大紛争が起こり、1月には安田講堂事件が起こっています。その20年前の1949年5月には、新制の東京大学が誕生し、教養学部と教育学部が設置されました。ここまでは、誰でも知っていることです。しかし、1世紀前の1919年が東京大学にとって重大な転機であったことを知る人は少ないようです。今から100年前、1919年の東大に何が起こったのか。東京大学特命教授で百五十年史編纂室員の佐藤愼一先生がまとめてくれました。室長の佐藤健二先生による現時点での百五十年史構想と合わせてご確認ください。
11969年と1949年と1919年
東京大学の年表を括ると、末尾に9の付く年に大学史を画するような大きな出来事が起こっていることに気が付く。
今から半世紀前の1969（昭和44）年には、1月18・19日に安田講堂事件が起こっている。医学部の学生処分に端を発した東大紛争は、前年6月の大河内総長による警察力導入を機に全学規模の紛争に拡大し、10月には全ての学部が無期限ストに突入して東大から講義が消えるという、前例のない事態が起こっていた。
その20年前の1949（昭和24）年には、5月31日に国立学校設置法が施行され、旧制の東京大学（1947年9月30日に校名を東京帝国大学から東京大学に変更）は一高および東京高校と合併して新制の東京大学となった。このとき教養学部、教育学部、生産技術研究所、新聞研究所が新設されている。
さらに30年を遡る1919（大正8）年―つまり今から1世紀前―の東京大学もまた、大きな転機に直面していた。2月7日には、東京帝国大学の設置根拠である帝国大学令が、1886（明治19）年の制定以来はじめて全面改正されている。帝国大学令の全面改正は、東京帝国大学のみならず、日本の高等教育のあり方に関わる大きな出来事であった。
西南戦争最中の1877（明治10）年4月12日に設置された東京大学は、1886（明治19）年3月2日に初代文部大臣の森有礼が行った帝国大学への改組を機に、近代的総合大学としての道を歩み始める。この帝国大学の設置根拠となったのが帝国大学令で、その第一条は帝国大学の設置目的を、「帝国大学ハ国家ノ須要ニ応スル学術技芸ヲ教授シ及其蘊奥ヲ攷究スルヲ以テ目的トス」と定めた。
帝国大学は、京都帝国大学設置に伴い1897（明治30）年6月に校名を東京帝国大学に変更する。本稿では帝国大学時代も含めて東京帝国大学と呼ぶことにするが、東京帝国大学は大学院および分科大学（発足時は法科大学、医科大学、工科大学、文科大学、理科大学の5分科大学。1890（明治23）年6月に農科大学を加える）で構成される分科大学の連合体で、各分科大学に学長を置き、帝国大学全体を束ねる役職として総長を置いた。初代総長には東京府知事だった渡辺洪基が任命されている。
1919（大正8）年2月7日に全文改正された帝国大学令により、分科大学制は学部制に改められ（分科大学学長は学部長となった）、7番目の学部として経済学部が設置された。改正帝国大学令の第一条は、「帝国大学ハ数個ノ学部ヲ綜合シテ之ヲ構成ス」に改められ、帝国大学の目的を定めたあの第一条がなくなっている。このような変化がなぜ1919年に起こったのだろうか？
![「東京帝国大学」の看板があった頃の正門。文書館所蔵 [法科大学卒業記念写真帖] 明治44年 F0025/S01/0025](img/features/seimon.png)
2帝国大学令と大学令
帝国大学令改正の意味は、直前の1918（大正7）年12月6日に公布された大学令とセットで考える必要がある。
大学令制定以前、日本に大学は5つしかなかった。帝国大学令に基づいて設置された5つの帝国大学（東京、京都、東北、九州、北海道）である。早稲田や慶応など一部の私学は大学を名乗ることを許されていたが、制度的には専門学校令に基づく専門学校で、大学昇格を強く希望していた。産業化や都市化の進展に伴って高等教育を受けることを希望する若者は次第に増え、大正期に入ると学制改革や高等教育拡充を求める世論は強まった。慢性的財政難で高等教育拡充に消極的だった政府も、第一次大戦の好景気がもたらした税収入の増大を背景にようやく重い腰をあげ、1917（大正6）年9月、首相直属の諮問機関である臨時教育会議を設置して、小学校から大学に至る教育課程全般の見直しに着手した。大学令の制定と帝国大学令の全面改定は、臨時教育会議の答申の産物である。
大学令は、官立大学に加えて新たに公立（道府県立）大学および私立大学の設置を認め、また総合大学に加えて新たに単科大学の設置も認めた。その結果、1920（大正9）年2月には私立大学の先陣を切って慶応義塾大学と早稲田大学が正式な大学に昇格し、また同年7月には官立単科大学の先陣を切って東京商科大学（現一橋大学）が誕生している。以後大学の数は順次増加し、帝国大学も京城帝国大学（1924年設置）、台北帝国大学（1928年設置）、大阪帝国大学（1931年設置）、名古屋帝国大学（1939年設置）の4校が増設されている。
問題は大学令と帝国大学令の関係で、大学令は帝国大学を含む大学全般に当てはまる一般的な法令であり、帝国大学令は帝国大学のみに当てはまる特殊な法令であると整理された。その結果、大学令は第一条で大学の目的を「大学ハ国家ニ須要ナル学術ノ理論及応用ヲ教授シ並其ノ蘊奥ヲ攻究スルヲ以テ目的トシ兼テ人格ノ陶冶及国家思想ノ涵養ニ留意スヘキモノトス」と定め、帝国大学令から大学の目的に関する規定は消えた。また、帝国大学が分科大学制を廃止して学部制を導入したのは、大学令が第二条で「大学ニハ数個ノ学部ヲ置クヲ常例トス」と規定したためである。
3山川健次郎総長と東大改革
1919年当時の東京帝国大学総長は山川健次郎（1854-1931）だった。会津藩白虎隊士だった彼は、黒田清隆の支援を得てイェール大学で学び、帰国後1879（明治12）年に東京大学教授（物理学）となり、1901（明治34）年6月に東京帝国大学総長（第6代）に就任したが（当時の総長は官選）、日露講和交渉の過程で起こった戸水事件の責任を取って1905（明治38）年12月に辞任している。その後、1911（明治44）年に設立された九州帝国大学の初代総長を務めた後、1913（大正2）年5月に再び東京帝国大学総長（第9代）に就任していた。2期合計の総長在任期間は11年10ヵ月に及び、歴代最長記録である。
臨時教育会議の委員であった山川は、1918（大正7）年3月、評議会のもとに自らを委員長とする帝国大学制度調査委員会を設置して東京帝国大学の教育改革に着手し、多くの成果を挙げた。学年学級制を科目制に改めたことは重要な成果のひとつで、それまでは各学年で履修すべき科目が定められ、1科目でも落第すれば進級できず、翌年全ての科目を履修し直さなくてはならなかったものを、科目制を採用して学生の履修科目選択の自由度を高め、受動的だった学生の受講態度を能動的なものに転換しようとした。山川は卒業式も廃止し、これに伴い優等生に与えられる恩賜の銀時計制度も廃止されている。
山川が力を入れたのは、総長公選制を導入し、総長の選出を官選から東京帝国大学教授団による選挙に改めることであった。京都帝国大学では1913（大正2）年から翌年にかけて、官選の沢柳政太郎総長と教授団が教官人事をめぐって激しく対立する沢柳事件が起こり、山川は辞任した沢柳の後任として1914（大正3）年8月から翌年6月まで京都帝国大学総長を兼務する。京都帝国大学総長辞任に際して、山川は教授会の意見を十分に徴したうえで、京都帝国大学医科大学学長だった荒木寅三郎を後任の総長として文部大臣に推挙し、それに基づいて荒木総長が実現した。これが帝国大学総長公選の事実上の開始と言われる。山川は、自らが京都帝国大学で始めたこの新たな試みを、東京帝国大学において、より完全で持続的な制度に仕上げようとした。
東京帝国大学評議会は、「総長の任命は推薦により専任とすること」「総長は教授全体にて直接選挙とすること」「総長任期を5年とすること」を柱とする決議を行い、1919（大正8）年7月8日開催の評議会において、総長公選制の導入を内容とする総長候補者選挙内規を制定した。上申されたこの内規に文部省は異議を唱えず、黙示の承認を与えた。1919年12月2日、この内規に基づく最初の総長選挙が実施された。協議会（各学部教授会から3名ずつ選ばれた協議員の組織）が予め選出した3名の候補者（学外者でも差し支えないとされた）について、全ての教授が無記名投票を行い（助教授には投票権はなかった）、現総長の山川健次郎が東京大学史上初の公選総長として選出された。ちなみに山川の胸像は理学部1号館前広場に置かれている。
41919年から1949年、そして1969年へ
大学令と改正帝国大学令は、改正高等学校令などと共に1919年4月1日に施行された。「新制」と対比される「旧制」の教育体系とは、1919年に始まるこの教育体系を指す。個別の勅令の積み重ねで作られた旧制の教育体系は、中等教育の段階でも高等教育の段階でも多様な学校種が混在し、モザイクのように複雑な構造を持っていた。旧制から新制への転換の最大の課題は、その複雑な構造を、小学校6年＋中学校3年＋高等学校3年＋大学4年というシンプルで一元的な構造に改造することで、短期間で構造転換を行うためには相当な無理も行わざるを得なかった。1949年に行われた新制大学への移行では、国立大学の場合、東京や大阪、北海道などの大規模都道府県を除いて「一県一大学」原則が適用され、県内にある全ての官立高等教育機関（帝国大学、大学、高等師範学校、師範学校、専門学校、高等学校など）を統合して地方国立大学が誕生した。
この新制への転換の過程で、東京大学のように旧制の段階から大学自治の慣行を持つ大学では、管理運営の仕組みに殆ど変化は起こっていない。旧制由来の総長という名称を使い続けたことに象徴されるように、大学管理運営の仕組みについて、東京帝国大学と新制東京大学はきわめて連続的である。
新制東京大学が大きく変わるのは1960年代のことである。高度経済成長に伴う理工系ブームと進学熱の高まりで、工学部を中心に学科と講座の増設が相次ぎ、入学定員は2000人（1958年）から3000人（1968年）へと急増し、キャンパスは過密状態となる。そして、急速にマス化した東京大学を、東京帝国大学由来の古い管理運営体制が支えきれなくなったときに爆発したのが、1969年の東大紛争であった。
きたる百五十年史編纂に向けて
大学執行役・副学長佐藤健二 文書館長も兼任する健二先生。文書館は主に年史関連資料のデジタル公開の面で活躍することになります
テーマ史も加えて読める年史に
百年史の編纂では、準備期間が約10年ありました。百五十年史でも同様の想定が必要だろうと、2016年度にワーキンググループ※1が発足しました。必要な準備を検討し、総長に答申する役割です。2018年度にはこれを本部組織にすることが決まり、今年4月に編纂室※2が発足しました。百五十年史の内容の検討と、編纂のための資料の収集・整理が任務です。
1977～87年に刊行された百年史※3は、全10巻もの大セットで手軽に読めるものではありませんでしたが、今回は大学の通史を3冊程度にまとめる予定です。百年史で4巻あった部局史は最小限に収めるというイメージです。
そのかわり新しく加えたいのが、テーマ史です。発明・発見史、キャンパス史、財政史、学生生活史、学生運動史などなど、大学の活動をテーマごとに紹介する企画を検討中です。
私は以前、日立の社史を調べたことがあります。その際、鉱山から始まる一企業の歴史が、社会の発展と密接に繋がることに気づきました。掘削技術を磨くことから機械部門が発達、坑内の昇降のためにエレベーター事業が発達、鉱物の輸送のために鉄道が発達、全体を統括するためにコンピュータが発達……。鉱山の仕事をベースに様々な事業が発展し、それが日本社会全体を変革していきます。
同様のことは東大史にもあるはずです。150年に及ぶ研究・教育活動と社会との関係を示せれば、社会を駆動する大学であることの証になるでしょう。これを学問を志す若者が読めるコンテンツにしたい。百年史では膨大な資料を載せるために厚みが増した面もありますが、現在では膨大な資料をデジタルアーカイブズとして公開できます。家の調度品ではない、読める本を目指したい。
今年度中には構成の大枠を決め、五神総長の任期中に基本的な体制づくりを進めるつもりです。各部局との相談を進め、全学的な体制の基礎をしっかり整えて次に繋ぐのが、室長の役割だと思っています。
- ※1 WGの座長は中嶋康博先生（農学生命科学研究科）
- ※2 工学部5号館にある編纂室では、1977～85年に百年史編集室員だった照沼康孝さんをはじめとするスタッフが作業を進めています
- ※3 通史3巻、資料3巻、部局史4巻の全10巻で構成された百年史
