コミュニケーション戦略本部は、新しい東大のブランドコミュニケーションを学内外で推進するための一助として、Challengers for Changes（C4C）をスローガンとするキャンペーンを開始しました。4年越しでこのキャンペーンを主導してきた理事と、当初からともに検討を重ねてきた総長のお二人に、C4Cにこめた大学改革の思いを聞きました。

4年越しの思いがスローガンに

――このキャンペーンの構想はいつ頃に生まれたのでしょうか。

岩村　私は理事に就任する前から、東大は変わるための挑戦を続けていると聞いていました。ただ、従来はその姿が外には見えにくく、多様な分野で挑戦して社会に貢献してきたことが十分には伝わっていませんでした。総長を中心に次の150年を見据えた変革に取り組んでいますが、これはまさにChallengersだなというのが私の印象でした。このキャンペーンは、そうした東大の姿を世の中に伝えるフレームワークと位置づけています。

藤井　変化が激しい現代においては昔と同じことを続けるのでなく、社会も東大も従来の延長から外れないといけません。150周年を迎えつつある今この言葉を掲げることに意義を感じます。研究はどの分野でも常に新しいことに挑戦すべきですが、それは教育や大学経営も同じです。

岩　東大は社会に貢献するリーダーを育ててきましたが、求められるリーダー像は大きく変わっていて、今は昔より強くChallengersが求められています。既存のやり方だけでは貢献できないからです。問いを立てる力、解決策をデザインして実践する力を持つリーダーが必要です。

藤　東大は70年ぶりの新学部UTokyo College of Designを開設予定ですが、言い換えればこの70年間そうした挑戦はされてこなかったわけです。C4Cはこの動きとも有機的につながっています。

――スローガンの決定はいつでしたか。

岩　Challengersであることを明確に定義すれば、学内構成員が輝くことができるし、学外からの共感も得られるだろうと総長と話したのは、3月頃です。

全員で取り組む姿勢を強調

藤　他にもよい言葉はありましたが、Challengersは特に構成員全員で取り組む姿勢が滲み出て良いと思いました。

岩　ChallengersもChangesも実はUTokyo Compassや総長のスピーチなどでよく使っていたコンセプトでした。変わりさえすればよいわけでは当然ありません。目指すは未解決の問いに解を見出す変革です。今回、学外の視点が重要だと考え、卒業生でもあるクリエイティブディレクター・樋口景一さんらの力を借り、学内の声を加えました。威厳より活力、格調より熱量を強調する方向性はそこから導いたもの。「象牙の塔」の印象を持つ人もまだいます。東大の変革のエネルギーを伝えて、そこを変えたいんです。

藤　学外の方々ともっとつながりたい、国際的なビジビリティをもっと高めたいという気持ちも強かったですね。

岩　国外で持たれているイメージは、日本を代表する大学という程度。何を目指していて、どういう存在なのかを知ってもらう必要があり、それがグローバルな存在価値を高めるきっかけになります。先生たちと話してみて、国際的な学会などでプレゼンスを出すために東大のブランド力が重要だと感じていることがわかりました。また、C4Cのロゴを入れたプレゼン用テンプレートやメッセージを伝える動画を用意し、活用できるようにします。学外でプレゼンする際などに活用し、東大ブランドを拡張する伝道者になっていただきたいんです。

藤　C4Cというのはそうしたコミュニケーションのためのツールなわけですね。

――無限大の「∞」のほか、視力検査表みたいだとボケる人もいそうです。

コミュニケーションのきっかけに

藤　それもまたよしです。「これは何？」から「Challengers for ChangesのCCか」と連想してもらえれば嬉しい。それこそコミュニケーション・ツールでしょう。

岩　ロゴには総長のインクルーシブ重視の思いが反映されました。ステートメントでは情熱の部分や「常識を問い直す」の辺りに総長のこだわりが見えましたね。

――振り返ると、140周年の際のキャッチコピーは構成員や卒業生からの公募で決まったものでした。

藤　ボトムアップの方法もありますが、ブランドコミュニケーションでは外からどう見えるかが重要だと考え、今回は学外のプロの視点に学内の視点を融合させるやり方を採りました。そもそも、岩村理事に来てもらったのも、外の視点を活かして変革に向かいたかったからです。

岩　構成員一人ひとりを輝かせたい、中にいる人が輝くステージを提供したいとの思いが強くありました。総長も他の構成員も私も、皆がChallengers。上から言葉を託すのではなく、C4Cというステージへのinvitationを送る感覚でした。

――変革は重要ですが、大学には変えるべきでない部分もあろうかと思います。

学問の自由は変わらない

藤　学問の自由に関わる部分はもちろん変えてはいけません。ただ、社会の変化が進むなか、大学がずっと同じ位置にいるのがベストというわけではないでしょう。大学の活動に関わる学問の自由の価値を変えてはいけませんが、それはアティチュードの部分。アクションの部分は、社会とともに変わっていくべきです。

岩　考えてみれば、東大の学生は昔からどうすればよりよい社会づくりに貢献できるかを考えたり好奇心を掘り進めたりしてきました。C4Cの精神は前からあったと言えます。

藤　150年息づいてきた精神を可視化したキャンペーンだとも言えますね。

岩　総長が学外で話す機会にはぜひC4Cの趣旨を伝えていただきたいです。次の150年を見据えたジャーニーの過程にある東大の熱量を示すスローガンとして。

藤　わかりました。ハンドサインも使ってみたいと思います。

（対談日：10月20日）

未来に向けて変革を続ける東京大学の“今”を伝えるために編まれたC4Cステートメント。強調されたのは、社会課題への対応、常識の枠にとらわれず領域を超えた活動、結節点の持つ意味、多様性と対話、そして国際的なプレゼンスの強化です。

10月21日、東京大学 GATEWAY Campus /プラネタリーヘルス研究機構（RIPH: Research Institute of Planetary Health）のオープニングセレモニーが高輪ゲートウェイシティで開催されました。2023年にJR東日本と結んだ100年間にわたる産学協創協定に基づくプロジェクトPlanetary Health Design Laboratory（PHD Lab.） の拠点となります。200人を超える関係者などが出席した創設記念式典の一部を紹介します。

垣根を越えた知の掛け算

高輪ゲートウェイ駅に直結する複合ビルの9階に開設された東京大学GATEWAY Campus。約1000m²のスペースは、ラボエリア、コラボレーションエリアに分かれていて、細胞の培養を行ったり、顕微鏡でサンプルを観察したりできるウェットラボ、睡眠データを取る解析室などが備えられています。ここで目指すのは、人と地球システム全体の健康「プラネタリーヘルス」の実現です。

式典の冒頭に挨拶をした藤井輝夫総長は、「都市OSやデータ基盤、モビリティ、商業施設が集積している」この街は、研究成果を社会に実装していくための理想的な環境が整っていると紹介。「高輪ゲートウェイシティという立地を最大限に生かして、分野や組織の垣根を越えた知の掛け算によって、プラネタリーヘルスの実現に向けた多様な研究と社会実装を展開し、持続可能で心豊かな未来の暮らしの創造に貢献していきたい」と述べました。

「100年先の心豊かなくらし」を目指して品川周辺の都市開発を進めている東日本旅客鉄道（JR東日本）の喜㔟陽一代表取締役社長は、このエリアを「地球益」を目指す実験場にしたいと祝辞で述べ、スタートアップエコシステムの創出や、社会実装の芽を作り育てるといったことに取り組んでいきたいと話しました。

東大とJR東日本との協創事業で人と地球にやさしい食「プラネタリーヘルスダイエット」の創出に取り組むマルハニチロの池見賢代表取締役社長は、このキャンパスは地球と人の未来を切り開く新たな挑戦が始まる「希望の場所」だと話し、どのような食事が人を健康にし、地球にも優しいのか、その答えを皆で見つけていきたいと期待を述べました。

異なる研究科に所属する教員が分野横断的に共同研究を行うために2025年1月に設立した東京大学プラネタリーヘルス研究機構（RIPH）の機構長、五十嵐圭日子きよひこ先生は、サステナブルな未来の食、スマートシティ、ウェルビーイング、グリーンな街といった今後キャンパスで取り組んでいくテーマや概要などについて説明しました。

環境とモビリティとヘルスケア

午後のオープニング記念セッション1では、東大、JR東日本、マルハニチロによる産学協創の試みを紹介。JR東日本の高木浩一常務執行役員は、「環境」「モビリティ」「ヘルスケア」の3点が重点テーマだと説明。高輪ゲートウェイに集まる国内外のアカデミアや大企業、スタートアップ、そして1日約1500万人のJR東日本の輸送人員データ、スタートアップを支援する100億円規模の「高輪地球益ファンド」などに触れ、それらを活用してプラネタリーヘルスを実現するための実証を進めたいと述べました。

マルハニチロの小関仁孝常務執行役員は、「魚食のリデザイン」と食を通して健康寿命を延ばす「パーソナルスーパーフード」という2つの取り組みを紹介。「これから先、世界人口が確実に増えていくなか、水産資源は資源枯渇の危機に瀕している。消費者や地球の健康に気遣いながらも、どうやって安定的にしっかりとした蛋白質を提供していけるのか。そこに対しての取り組みを一緒に考えていく」と話しました。

農学生命科学研究科の潮秀樹先生は、将来的にはウェアラブルデバイスやJR東日本のモニタリング技術なども使ってリアルタイムで個人のデータを取得することで、一人一人に合った食品をデザインし提供したいとコメント。それによって未病を解決し、健康寿命が延伸する社会を形成したいと展望を語りました。

プラネタリーヘルス達成のために

ファシリテーターを務めた五十嵐先生は、新キャンパスには「何学部が来るのか」といった質問をよく受けると話し、「プラネタリーヘルスを達成するためであれば、何でもやります。どことでもつながります」というのが答えだと意気込みを語りました。

RIPHの高橋伸一郎先生がファシリテーターを務めたセッション2では、プラネタリーヘルスに関する4つの研究テーマとその可能性について語られました。都市建築などを研究する生産技術研究所の豊田啓介先生は、自身が取り組む現実空間とデジタル空間が交錯する次世代の社会基盤「コモングラウンド」構想について説明。没入型デバイスとしての建築都市をいかに私たちが汎用のものとして考えるかが喫緊の課題になりつつある、と指摘し、物理的身体や領域を超えた「個人」や「集団」といった概念、社会的仕組みなども並行して考える必要があると述べました。業態や分野を超えて産学連携で実証実験を行えるキャンパスには大きな価値があると話しました。

バイオマス研究などに取り組むRIPHの徳安健先生は、「世界一グリーンな街」というテーマを紹介。緑化植物などを利用したバイオマス（再生可能な有機性の資源）の創出や、バイオテクノロジーを活用してCO₂を固定するといったグリーンな街を実現するためのアイデアを提案しました。また先生が研究する、糖質の資源利用などについても紹介し、バイオ燃料や生活の質を高めるようなものに活用していければと語りました。

工学系研究科の田端和仁先生は、睡眠、未病状態での発見、そして感染症に関する東大の研究を紹介。睡眠の状態を測定できる技術開発によって、快適な睡眠とは何かにアプローチできるようになってきていることや、がん細胞に反応して光る「蛍光プローブ」の開発やウイルスを1粒子レベルで検出できる技術などについて説明しました。尿が光るかどうかで未病状態を発見したり、スマホのカメラでウイルスの検出をするといった未来の可能性についても触れました。

魚や絶滅危惧種の培養肉も!?

生物と機械が融合したロボットなどを研究する情報理工学系研究科の竹内昌治先生は、牛や鶏の培養肉研究を紹介し、今後は魚や絶滅危惧種の細胞を培養して肉がつくれないかといったことも考えていると話しました。ラボエリアに設置された試食できる実験室も活用して、美味しさとは何なのか、といったことを探る実験場にしたいと述べました。

最後に登壇したのは、グローバルヘルス技術振興基金の國井修CEO。国連児童基金の上席保険戦略アドバイザーや国際NGOの副代表などを務めアフリカやアジアなどで活躍してきた國井さんは、公害、感染症、森林火災、洪水といった世界で起こっている現状について紹介。プラネタリーヘルス実現のためには戦略や真のオープンイノベーション、そしてスピード、柔軟性、多様性などが重要だと述べ、「開所式が終わった後から走ってください」と期待の言葉で締めくくりました。