社会人向け教育プログラム 東京大学公開講座

　男女共同参画の推進はわが国の最大の課題の一つである。2021年3月に世界経済フォーラムが発表した「ジェンダーギャップ指数」において、日本は156か国中120位であり、先進国中最低レベルであった。本学においても女性教員・学生比率の低さは問題として認識されており、藤井総長の下、改革が進められている。 　本公開講座では、エビデンスないしはデータに基づいて、男女共同参画が進まない現状の問題点を把握するとともに、あるべき解決策について論じる。一般に、男女共同参画やジェンダー問題が論じられる際には規範的な議論がなされ、解決策も人々の意識改革を求めることが多い。しかし、私達はどのようなバイアスを持っているのか、それがどれほど社会をゆがめているのか、そしてどうすればバイアスを減らすことができるのかといった科学的な議論は、一般の人々の間では十分には知られていない。 　そこで、（１）政治・行政、（２）経済、（３）科学の3領域から、定量的なジェンダー研究を行っている講師をお招きし、ご自身の研究も含めた各領域の最先端の科学的ジェンダー研究をご紹介いただく。データという角度から考えることで、これまでには男女共同参画に関心の薄かった層にも、問題意識を持ち、解決のために行動を変える契機となることを期待している。