中国・新興国ネクサス 新たな世界経済循環

21世紀に入ってから中国が世界経済のなかで急速にその存在感を高め、実質的な経済規模では中国はすでにアメリカと肩を並べている。
 
中国の世界経済のなかでの位置も大きく変化した。今世紀が始まったころ、中国は「安くて豊富な労働力」に強みを持つ国とみなされていて、先進国の市場へ向けて安い消費財を大量に送り出す国であった。「中国は『世界の工場』」というフレーズが日本から世界へ広まっていったのも21世紀初めのことである。
 
だが、21世紀初めには世界銀行の基準でいう「低所得国」から「低位中所得国」になったばかりだった中国は、その後「中所得国」の段階を早足で駆け抜け、いま（2019年）から10年以内に「高所得国」の仲間入りをするだろう。14億の人口をもつ高所得国が出現すれば、それは疑いなく世界で最大の消費市場だということになる。
 
そうした変化に伴い、中国の貿易の内容や方向も大きく変化した。21世紀初めには、中国は先進国から機械や重要部品を輸入し、大勢の労働力を利用して製品に組み立て、それを先進国市場に輸出するという貿易のパターンが中心だった。つまり、先進国に依存していたのである。
 
しかし、今日の中国は先進国（西欧、北米、日本）以外の世界との貿易のほうが多くなっている。それらの国々との間では中国は鉄鉱石、石油、大豆といった原材料を大量に輸入し、スマホやパソコンをはじめとするハイテク機器から衣服にいたるまでのさまざまな工業製品を輸出している。
 
例えば、中国は主に国内の膨大な鉄鋼需要をまかなうために、世界の鉄鋼生産の半分を占めるほどの鉄鋼を作っている。そのため、中国は国際的に取引される鉄鉱石の3分の2も輸入しているのである。また、日本では中国でアップルのiPhoneが組み立てられていることがよく知られていて、そのことが中国は「安価な組立工場」だというイメージの形成につながっているが、ヨーロッパや東南アジア、インドでは中国ブランド（Huawei, ZTE,OPPO, vivo, Xiaomiなど）の存在感が大きい。
 
このように先進国以外の世界から見た場合、中国は原材料を大量に輸入して、主に自国ブランドの工業製品を大量に輸出する国というイメージになりつつある。
 
本書は世界経済のなかでのこうした中国の位置どりの変化に着目し、中国と先進国以外の世界（それを本書では「新興国」と総称している）との経済関係を分析したものである。中国の新興国に対する積極的な関与を目指した一帯一路構想、東南アジアへの南進、中国による大豆、石炭、鉄鉱石の輸入が新興国に与えるインパクト、雑貨と携帯電話における中国製品の新興国への浸透などを分析した。
 
 

(紹介文執筆者: 社会科学研究所 教授 丸川 知雄 / 2019)