東京大学・日本財団 海洋ごみ対策プロジェクトについて記者発表
掲載日:2019年5月14日
国立大学法人東京大学(総長:五神 真)と日本財団(会長:笹川陽平)は、国際的に人類全体の大きな課題になっている海洋ごみ問題について科学的に確かな知見に基づく対策に資するため、「海洋ごみ対策プロジェクト」を東京大学未来社会協創基金のもとで開始することになり、本件に関する合意文書調印式・合同記者発表会を5月14日に実施いたしました。
本合意に基づいて東京大学は、国内外の関係研究者や関係機関と協力して、日本財団の主導により実施される海洋ごみ対策事業「CHANGE FOR THE BLUE」による幅広い活動及び国内関係機関あるいは国際協調により推進されるさまざまな対策に対して、科学的に確かな基盤を提供するため、海洋中のプラスチックの挙動や生体影響、さらには講じられる対策の社会科学的意義等に関する研究を展開します。
本活動に対して、日本財団から東京大学未来社会協創基金に約3.5億円(3年間)の助成を受け、上記の研究及びその成果に関する社会発信に取り組む予定です。
(5月14日 調印式の様子)
(道田教授によるプロジェクト説明)
(質疑応答)
本合意に基づいて東京大学は、国内外の関係研究者や関係機関と協力して、日本財団の主導により実施される海洋ごみ対策事業「CHANGE FOR THE BLUE」による幅広い活動及び国内関係機関あるいは国際協調により推進されるさまざまな対策に対して、科学的に確かな基盤を提供するため、海洋中のプラスチックの挙動や生体影響、さらには講じられる対策の社会科学的意義等に関する研究を展開します。
本活動に対して、日本財団から東京大学未来社会協創基金に約3.5億円(3年間)の助成を受け、上記の研究及びその成果に関する社会発信に取り組む予定です。
(5月14日 調印式の様子)
(道田教授によるプロジェクト説明)
(質疑応答)