新潮新書991　シリーズ哲学講話 目的への抵抗

本書は2020年と2022年に行われた二つのレクチャーを収録したものである。二つの年を隔てる二年間は、ちょうどコロナ危機が最も強く社会を揺さぶった時期にあたる。レクチャーの中で、私はこの危機の訪れとともに考え始めたことを語っている。「目的への抵抗」というタイトルは、この危機についての考えを突き詰めたあげくに思い至ったことを一言で言い表したフレーズである。つまり、私はコロナ危機を通じて、「目的end」という概念について考えることになった。
 
コロナ危機の間、感染拡大を防ぐために「不要不急」のことは避けるようにという要請が社会を覆った。特に大きな影響を持ったのは、移動の自由の制限であった。感染拡大のためにこの制限がある程度必要であったのは間違いなかろう。ただ、移動の自由の制限がもつ重大さは、当時、どれほど理解されていただろうか。
 
第一部では移動の制限に対して疑問を呈し、猛烈な批判を浴びることになったイタリアの哲学者ジョルジオ・アガンベンの論考を紹介している。アガンベンによれば、これほど全面的な移動の制限は、戦争中でも試みられたことのないものである。この制限によって人間の関係はどうなってしまうのか。この制限がもつ倫理的・政治的な帰結とは何か。アガンベンは特にこの制限が、行政権力によって、法的な根拠も曖昧なままに進められている現状に対して警鐘を鳴らした。というのもこの現状は、行政権力が立法権力を超えて物事を決めていってしまう「例外状態state of exception」の具現化に他ならず、アガンベンこそはこの状態の危険性を長年にわたって研究してきた哲学者だったからである。
 
それにしてもこのような例外状態が全世界で易々と受け入れられたのはなぜなのか。私が抱いていた仮説は次のようなものである。──社会はコロナ危機そのものによって変化したのではない。そうではなくて、既に着々と進行していた変化に、コロナ危機が燃料を注いだのである。
 
では着々と進行していた変化とはいかなるものか。それは次第に深まりつつあった、人間活動の「目的」への強い従属ではないか。「不要不急」とはまさしく目的がハッキリしていない活動について言われたことである。すべてを目的に従属させ、目的を持たない活動は認めない。このような雰囲気が社会を覆い尽くしつつあるのではなかろうか。
 
ここで思い出したのは、哲学者ハンナ・アーレントによる全体主義についての研究である。彼女によれば、全体主義的支配においては、「チェスのためにチェスをする」ことにいかなる中立性も認められない。すなわち、あらゆる活動は「国家のため」という目的に奉仕しなければならないから、いかなる目的にも奉仕しないような活動は認められないし、そのように標榜する活動は、公に認められている目的以外の何かを目的としているのではないかと疑われるのである。
 
現代社会は少しずつこの全体主義支配に近づいているのではなかろうか。だからこそ、目的のハッキリしない活動を制限することに、社会は難色を示さなかったのではなかろうか。
 
このような指摘は大げさに思われるかもしれない。しかし哲学の使命の一つは、まさしくアガンベンという哲学者がやって見せた通り、人びとに嫌がられようとも、見落とされている事実を指摘すること、言うべきこと言うことであろうと私は信じている。これは哲学の使命を果たしてきた哲学者たちを紹介した本なのである。
 

(紹介文執筆者: 総合文化研究科・教養学部 教授 國分 功一郎 / 2025)