障がい児の学習・生活支援を行う「魔法のプロジェクト2019 ～魔法のWallet～」の協力団体を選考 ～特別支援学校など58団体に合計123台のタブレットやロボットなどを貸し出し～ 記者発表

ソフトバンク株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員 兼 CEO：宮内 謙、以下「ソフトバンク」）と東京大学先端科学技術研究センター（所在地：東京都目黒区、所長：神崎 亮平、以下「東大先端研」）は、人型ロボット「Pepper」や携帯情報端末などを活用して障がい児の学習・生活支援を行う事例研究プロジェクト「魔法のプロジェクト2019 ～魔法のWallet～」にご協力いただく団体を選考しました。2019年4月から2020年3月までの1年間、特別支援学校、特別支援学級および通常学級などの58団体に合計123台のタブレットやスマートフォン、「Pepper」の他、今回からマイクロコンピューターの「micro:bit（マイクロビット）」を無償で貸し出し、所属する児童・生徒・学生と教員などの2人1組、計64組に活用していただきます。

このプロジェクトは、携帯情報端末やロボットなどを校内での学習の場や、校外での家族とのコミュニケーションなどの生活の場で活用していただき、その具体的な事例を研究・公開することで、障がい児の学習・生活支援を促進することを目的としています。2009年からソフトバンクと東大先端研が実施してきた一連の「魔法のプロジェクト」の成果を生かしながら、2019年度は先進的なデバイスやマイクロコンピューターのセンサー機能なども活用して、個々の教育ニーズに合わせたより適切な教育支援の実施を目指します。今後は地域ごとに開催するセミナーなどで、携帯情報端末やロボットなどの具体的な活用事例を紹介していく予定です。

ソフトバンクと東大先端研は、過去10年の「魔法のプロジェクト」を通して、ICTを活用した障がい児の学習・生活支援の事例研究を、500件以上行っています。過去のセミナーの様子や事例を、「魔法のプロジェクト」のウェブサイトで紹介しています。