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藤井輝夫総長の就任記者会見を開催 対話を通した知と人と場の創造を強調

掲載日:2021年5月17日

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2021年5月17日、本郷キャンパスの伊藤謝恩ホールで開かれた就任記者会見で、今後の東京大学の取り組みについて説明する藤井輝夫総長

東京大学は2021年5月17日、藤井輝夫総長の就任記者会見を行いました。

伊藤謝恩ホールで開かれた会見で藤井総長は、対話と共感を重視していく考えを改めて強調し、単なる話し合いや情報交換ではない「深い共感的理解に基づいた対話を通して信頼を構築していくことが非常に大事だ」と述べました。また、対話と共感を基盤とした自律的で創造的な大学経営を通じて、地球環境課題への対応も進めていくことができる、と話しました。

また、ダイバーシティ(多様性)とインクルージョン(包摂)を大切にし、世界の誰もが来たくなる大学を目指していくと話しました。

さらに、コロナ禍の下の大学の取り組みとして、対面授業を段階的に拡大し、現在は3分の2がオンライン、3分の1が対面で行われていることや、学生の通信環境の支援を行ってきたこと、またMOCHAという各部屋の混雑状況などがわかるアプリを有志学生が参画して開発したことなどについて説明しました。

一方で、「世界で活躍できるスタートアップを東京から生み出したい」とも話しました。大学関連ベンチャーの起業数は約400社、うち上位5社の時価総額は約1.4兆円と、東大は国際的にも高レベルの実績とポテンシャルを有していますが、今後10年で大学関連スタートアップの規模を700社に増やし、1兆円の資金調達を目指すと述べました。目標達成のためには、「ボーン・グローバルで、最初からグローバルな市場を見た形でスタートアップが生まれる状況に変えていきたい」と話し、「そうすると自然に資金流入の規模感も大きくなると思う」と続けました。

記者との質疑応答の中で、コロナ禍の下で学生が納得する授業づくりについて聞かれ、「オンラインでやれることは限定的であっても、創造的に対応するということが大事だと学生に伝えている」と述べ、「対面とオンラインの組み合わせの中で、対面から拡張してどこまでのことができるか工夫してやってもらいたい」と話しました。

地球温暖化を契機に産業転換が起きつつある今、大学としてどのようにイノベーションの突破口を切りひらいていくかとの質問に対し、「大学自体が、社会の中でもっと活動の範囲を広げていくこと、より一層、社会に関わっていくことが大事」と述べました。続けて、「社会のために何かをしようというモティベーションのある人を、大学としてどう背中を押せるかが重要だ」と話しました。

藤井総長は、2021年4月1日に第31代目の総長に就任しました。任期は2027年3月31日までの6年間です。

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