ちくま新書 ものづくりの反撃

本書は一般向けの本である。中沢孝夫・福山大学教授 (当時) の発案で、2015年9月に東京大学ものづくり経営研究センターで行った対談が出発点である。中沢氏は広範な現場観察による中小企業論の第一人者。そこに同センターの新宅純二郎教授が通りかかり、ちょうどよい、一緒に話そうと対談が鼎談になり、3人共著となった。1、3、4、6、7章が鼎談で、まえがきと5章は中沢、2章は新宅、「あとがきにかえて」は藤本の書下ろしである。
 
第1章では、日本の国内製造現場の多くが、低賃金新興国との30年近いグローバルコスト競争でも生き残った事実を確認し、当時盛んだった日本製造業衰亡論は実証的にも理論的にも根拠がないと批判する。第2章では、弱体化したとされる日本の電気機器産業の国内現場の実態調査を通じて、彼らが約30年の逆境の中でなおも能力構築を続けたことをデータで示す。自社の中国等の海外拠点に対して、国内拠点は、生産性、製造品質、納期、顧客満足等々の種目で圧勝、負けているのは賃金ハンデが強烈な製造コストだけである。さらに、新興国の賃金高騰と円高是正で、製造コストでも海外に負けない国内現場が増えつつある。
 
第3章では、現場のケイパビリティ論と製品のアーキテクチャ論をもう少し深掘りする。中沢教授は、デジタル化により「現場の単純作業が機械に代替される」という政府等の予想に対し、現場作業の実態が分かっていない机上論だと手厳しく批判する。藤本は、設計の比較優位論を再論し、調整能力の高い日本国内の優良現場は調整集約的な擦り合わせ (integral) 型製品で輸出競争力があると論じる。実際の貿易データもその傾向を支持している。新宅教授も、政府審議会等でも、生産性向上の両輪である生産技術と製造技術 (付加価値の流れを作る技術) の区別ができていない議論が多いと指摘する。
 
第4章では、ドイツが提唱したインダストリー4.0はドイツ国内の中小企業政策としては失敗していると指摘する。他方、日本企業も世界標準を確立できる所ではして、商売改善をすべきだとも指摘する。第5章では、東日本大震災後の被災地域の中小企業を実態調査し、その能力構築に緩みがないことを確認する。第6章は産業地政学的な議論で、日本、中国、韓国、台湾などが、歴史的経緯から異種の組織能力を蓄積し、日本の産業は複雑なインテグラル製品で比較優位を持ちうると示唆する。第7章では、戦前戦後の産業現場の歴史を振り返り、「良い現場」を国内に残すことの重要性を確認する。あとがきは割愛する。
 
総じて本書は、世界金融危機、大震災、円高等で日本のマスコミ・論壇・政府等の言説が情緒的な悲観論に陥っていた2010年代半ばに、それを実証的・理論的に徹底批判した書である。その後の事実経過を見れば、我々が概ね正しかったと言えよう。平成末、日本の製造業の対GDP比率は20％と主要先進国中でも最高水準を維持し、むしろ人手不足の状況にある。
 

(紹介文執筆者: 経済学研究科・経済学部 教授 藤本 隆宏 / 2019)