本学のDEI推進について（総長メッセージ）

現在、一部の国々ではDEI（注1）推進に対する逆風が強まっています。しかし、DEI推進は、現代の世界が取り組むべき普遍的課題であることは変わりません。とりわけ日本は、もともと欧米諸国に比べて取り組みが遅れており（注2）、本学も例外ではありません。他国以上に努力が必要な状況にあると考えています。

東京大学も、これまで以上に襟を正して、強くDEIの推進を行ってまいります。

研究対象や研究成果の利用者の位置に置かれ続けてきた多様な関係者とともに協働して行う「研究の共同創造」の重要性、必要性が、近年、ますます認識されるようになってきています（注3）。また、多様なバックグラウンドの研究者が集うチームサイエンスを通じて、東京大学が掲げる「学問の卓越性」という目標を実現する上でも、DEIは避けることのできない目標といえます。

東京大学は、多様性、公平性、包摂性が、あらゆる出自、属性の人の基本的人権を尊重する固有の価値を宿した理念であり、学術の卓越性とイノベーションの源泉であると確信しています。世界的な情勢が変動する中でも、私たちはDEIの価値を堅持し、誰もが能力を最大限に発揮できるキャンパス、そして社会の実現に向けて、引き続き力強く取り組んでまいります。

あわせて、本学は、世界の大学におけるDEI推進の取り組みに支持を表明し、ともに歩んで参ります。

東京大学総長
藤井輝夫

（注1）	多様性（Diversity）、公平性（Equity）、包摂性（Inclusion）を指します。
（注2）	世界経済フォーラムが経済・教育・健康・政治の分野についてのデータから毎年算出しているジェンダー・ギャップ指数で、2024年の日本の順位は146か国中118位でした。内閣府の男女共同参画白書 （令和3年版）によれば研究者に占める女性の割合は欧米諸国が3割を超える国が大半であるのに対し、日本は16.9%と後塵を拝しています。
（注3）	これに対応する動きとして、たとえば、生産技術研究所では、OMNI Project：市民参加型の海洋プロジェクトを推進しています。