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数字の変遷で見るこの6年の東京大学

掲載日:2021年5月4日

数字の変遷で見るこの6年の東京大学

2015年9月刊の本誌31号では、東大が第30代総長とともに取り組むべき課題をデータをもとに紹介しました。それから約5年半。果たしてそれらがクリアできたのか否か、数値を示して検証します。課題解決に向かう大学の舵取りは、第31代総長へと引き継がれます。

※出典「東京大学の概要 資料編」ほか https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/overview/book.html

2014年度
84

2019年度
120
留学している学部学生の数
国別ではアメリカ37人、イギリス15人、オーストラリア9人の順。大学院学生も含めると393人→422人でした。2020年度はコロナ禍の影響を受け、学部学生52人、大学院を含めても270人となりました。

2014年度
2873

2020年度
4194
外国人留学生数
学部は293→366人、大学院は2580→3828人でした(研究生等を含む)。エリア別の割合では、アジアは81.9%→86.1%と増加、ヨーロッパは8.7%→7.1%と減少、北米は2.6%→2.6%で変わらずでした。

2014年度
215

2020年度
326
外国人教員数
教授、准教授、講師、助教、特任教授、特任准教授、特任講師、特任助教の集計。国別では中国(138→225人)、韓国(75→79人)、アメリカ(46→57人)、インド(22→33人)、フランス(24→32人)の順でした。

2014年度
9.9%

2020年度
19.4%
管理職職員の女性比率
学生、教員とともに大学組織を構成する職員のうち、部長、副部長、事務長、課長の職に就く者(兼務者及び特定有期雇用教職員を除く)の数値です。課長級以上の女性はこの6年で大きく増えてきました。

2014年度
33.2%

2020年度
32.7%
有期雇用教員の割合
6年で0.5ポイント減。わずかに見えるかもしれませんが、それまでは8年で16ポイントも増えていた数値です。若手教員の無期雇用化促進制度や卓越研究員制度といった取組みが確実に結果につながりました。

2014年度
18.7%

2020年度
19.5%
学部学生の女性比率
住まい支援、女子高校生と総長の直接対話、女子中高生向けのポスターや動画の制作などの取組みを続けましたが、課題である2割の壁は超えられませんでした。大学院では26.9%→28.2%となっています。

2014年度
16.5%

2020年度
18.2%
教員の女性比率
教授、准教授、講師、助教、助手、特任教授、特任准教授、特任講師、特任助教、特任研究員を対象にした数値です。女性の研究科長・学部長は0人→1人、女性の理事は7人中0人→8人中3人となりました。

2013年度修了者
28.8%

2019年度修了者
26.9%
博士課程進学率
修士課程修了者のうち大学院研究科に進学した人は、2963人中852人→3157人中849人となり、割合は1.9ポイント減に。知識集約型社会の進展を左右する高度な博士人材の支援は次期総長に託されます。

2014年度
25.1億円

2019年度
41.7億円
東大基金寄附申込金額
申込件数9882件のうち個人は9483件、法人は399件。目的指定のある寄附39.4億円のうち、30.62億円は教育・研究支援に、3.15億円は奨学金等に、0.71億円はキャンパス環境整備に役立てられます。

2014年度
34.4%

2020年度
32.5%
収入に占める運営費交付金の割合
収入予算総額は2358.4億円から2599.04億円へ。文部科学省から配分される運営費交付金は811.34億円から844.71億円へ。予算配分制度の変更、大学債発行など「真の経営体」を目指す取組みが進みます。

2014年度
0

2020年度
36
連携研究機構の数
組織の枠を超えた学の融合で新たな学問を創造するため、2016年度から連携研究機構の設置が始まりました。マテリアルイノベーション研究センターを筆頭にその数は現在36。未来の学術の芽が育っています。

 

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