パネル調査にみる子どもの成長 学びの変化・コロナ禍の影響

東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は、子どもの自立と成長のプロセスとその規定要因を分析する「子どもの生活と学び」研究プロジェクトを実施している。約2万組の親子を追跡調査するこのプロジェクトは、2023年に10年目を迎えた。特に近年には新型コロナウイルス感染症の拡大と全国一斉の休校、GIGAスクール構想の急速な実現、新学習指導要領の実施など、子どもたちの生活と学びに著しい影響を与える出来事が生じている。
 
本書では、2015年度に実施された第1回調査 (Wave1) から2021年度に実施された第7回調査 (Wave7) までの結果を中心に、分析結果を紹介している。
 
第I部では、特に近年の子どもの学びと育ちの変化についてのデータをもとに、コロナ禍と教育のデジタル化の影響、7年間の保護者の子育て環境および意識・行動の変化、高校卒業時調査をもとにした進路決定の早期化やリスク回避の傾向などについて詳細に解説している。特にGIGAスクール構想の前倒しにより教育のデジタル化が著しく進展し、子どもの学びの形態が大きく変化している一方で、学びそのものへの影響は限定的である現状が明らかになり、今後の教育をどのように改善していくべきかについて考えるための重要なデータが数多く紹介されている。
 
第II部では、子どもの成長 (変化) に影響を与える様々な要因について、様々な視点から考察が行われている。読書行動の変化についての分析では、小1という低学年から不読層が存在することが示された。小学校から中学校に移行する際の学校適応についての分析では、高い進学意識を持つことや運動部加入が中学移行時の不適応を抑制する可能性が示唆された。家庭学習に関する分析では、メタ認知的学習方略 (自分の学習の仕方をふりかえり、コントロールする方略) をとることが、学習の動機付けを高めることが明らかになった。コロナ禍の親子関係についての分析では、子どもの学習意欲の低下要因として、親の学習支援の減少など親側の要因の存在を指摘した。学習意欲の推移についての分析では、学習意欲の高・中・低層は小4時点よりも前に定まり、その後は大きく変化しないことが示された。教育アスピレーションに関する分析では、四大に進学する生徒の約9割は、小6という早期から志望している実態が明らかになった。
 
本書は膨大なサンプル数による親子ペアの縦断調査という特色を生かした多角的な分析を通して、子どもの学習と生活の向上に寄与する要因を探索している。7年間にわたる同一個人の変化を詳細に検討しており、国際的にも高い学術的価値を持つ実証データを提供している。この研究成果は、今後の教育政策や実践の改善に向けた重要な示唆を与えるものである。
 

(紹介文執筆者: 社会科学研究所 特任准教授 大野 志郎 / 2024)