[格差の連鎖と若者2] 出会いと結婚

若者の間の格差・不平等の現状はいかなるものなのか。格差はどのように生まれ連鎖していくのか。『格差の連鎖と若者』シリーズは、まさにこの問題に正面から取り組んだ成果である。東京大学社会科学研究所では、若年・壮年者を長期にわたり追跡する東大社研パネル調査プロジェクトを実施している。2007年に若年 (20-34歳) と壮年 (35-40歳) であった対象者に対して、働き方、結婚・出産、生活様式とライフスタイル、意識や価値観など多様な側面にわたって20頁ほどの質問紙票を毎年配布し回収している。本シリーズは10年近くにわたる追跡調査データを分析した成果をまとめたものである。第1巻では学校から職場への移行と職業キャリアに焦点を当て、第2巻では出会いから結婚への移行と出生意欲・夫婦関係を取り上げ、第3巻では若年者の意識や価値観の変化を扱った。
 
第2巻『出会いと結婚』では、未婚の男女が出会い、どのような過程を経て結婚に至るのか、また出会いや結婚を促したり、阻害したりする要因はいかなるもので、出会い・結婚をめぐる格差はどのように生じているのかを主題としている。出会い・結婚・出産というライフイベントに焦点を当てる背景には、未婚化・晩婚化が、現代日本の少子化社会の進展を生み出す大きな要因となっているからである。出会いから結婚への過程を分析した章では、出会いが結婚に移行する重要な要因は強い結婚意欲であり、男女で配偶者の選択基準が異なることが結婚への移行の障害となりうること、学歴・初職といった階層要因は出会いの機会とは関連がないのにかかわらず、結婚に至る過程に影響を与えており、すべての出会いが結婚に結びつくわけではないことを明らかにしている。
 
結婚をめぐる意識に着目した章の分析によれば、男女で結婚の意味が異なり、男性では結婚はゴールであり通過点であるため結婚後も満足度は維持されるが、女性では結婚はスタートでありその後の子育てや就業の経験が結婚満足度に大きく影響する。「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」といった性別役割分業の意識は、女性の場合には、結婚を機に性別役割分業を肯定する方向に変化し安定する。このことは、「幸福な家庭生活」の中に標準的な性別役割分業がすでに組み込まれてしまっている可能性がある。
 
子どもが欲しいかどうか、いる場合にはもう1人欲しいかどうかという出生意欲を規定する要因を分析すると、年齢・子ども数という人口学的要因とともに、夫の収入や失業不安、妻の働き方などの経済的要因の重要性が明らかになった。出生意欲が高ければ、2年以内に子どもをもつ確率が高いことがわかっている。出産の先送りを食い止めるためには、夫婦の収入と雇用機会の安定化が不可欠である。

 

(紹介文執筆者: 社会科学研究所 特別教授 石田 浩 / 2021)