都心周縁コミュニティの再生術 既成市街地への臨床学的アプローチ

脱成長時代を迎えた日本の三大都市圏や政令指定都市には、都市の中心部近くにありながら、物理的環境の更新から取り残され、空洞化する地域が多く見られます。大規模再開発事業、マンション建設、密集市街地の改善、歴史的市街地の保全・再生などの取り組みが進んでいない地域です。その背景には、住民や事業所の流入が停滞・固定化して、社会構成のバランスが崩れ、人口減少・超高齢化やコミュニティの弱体化が進むといった社会的環境の問題があるのではないでしょうか。
 
近年、こうした地域の問題を解決し、地域を再生するために、古い建物のリノベーション、小さな単位での建物の共同化、オープンスペースの創造と活用といった、草の根的で小規模な事業を実施し、その積み重ねと面的広がりによって、市街地の物理的・社会的環境の再生へと展開していく取り組みが注目を浴びています。私たちは、このような取り組みに、大きな可能性を感じています。
 
本書では、大都市の都心周縁部にあって、社会的環境の持続性を喪失し、物理的環境も更新されず、停滞・空洞化する地域を「インナーコミュニティ」と呼びます。これまでのように「インナーシティ」と呼ばないのは、地域の停滞・空洞化問題の根源とその問題を解決する地域再生のアプローチの両方がコミュニティに根ざしていると認識しているからです。「インナーコミュニティ」では既に、空間需要が低下して開発圧力が弱まった「ゆるい市場」の中で、事業家、企業、NPO、行政が市街地の「空洞」に介入し、弱みを強みに変える新しいアプローチを通した地域再生 (「インナーコミュニティ再生」) の試みが次々と出現しています。
 
本書のねらいは、現時点では実験あるいは試行錯誤の段階にある「インナーコミュニティ再生」が、今後の都市更新におけるひとつの有力な類型になると認識した上で、事例分析とそれに基づく理論的考察を通じてそのアプローチを一般化し、それを支援する手法や制度のあり方を検討することにあります。本書で扱う事例のほとんどは三大都市圏のものですが、一般化したアプローチやそれを支える手法や制度の本質は、より小規模の都市における同様の取り組みにも、十分に適合するものだと考えられます。「インナーコミュニティ再生」に取り組む事業家、企業、NPO、行政の実務家、今後の都市更新のあり方を検討する研究者、都市計画・都市デザイン・まちづくり分野の今後を担う学生に、読んで頂きたいと思います。
 
なお、本書は、日本建築学会都市計画委員会の「選択可能な市街地環境整備とインナーコミュニティまちづくり小委員会 (略称：インナーコミュニティ再生小委員会)」(2015年度～2018年度) の研究成果を2019年4月に設置された「大都市インナーコミュニティ持続再生WG」でとりまとめたものです。
 

(紹介文執筆者: 工学系研究科 准教授 村山 顕人 / 2022)