気候を操作する 温暖化対策の危険な「最終手段」

2022年の夏も猛暑日が続き、世界各国でも熱波や間伐、山火事が起きています。もちろん世界は手をこまねいているわけではなく、多くの国が積極的な対策を取り、産業界も持続可能性をビジネスに取り込んでいます。しかし、各国の対策を足し合わせてもパリ協定で謳われる気温上昇を1.5℃や2℃より十分低い水準に抑えるという目標までは程遠いのが現実です。そんな中、欧米を中心に注目を集めている最新技術が気候工学 (ジオエンジニアリング) または太陽放射改変です。
 
太陽放射改変は、技術的にはサイエンス・フィクションではないのです。とりわけ、成層圏エアロゾル注入は自然現象を真似たものです。数十年おきに起きる大規模火山噴火に伴う反射性物質の大気上空への注入、それとともに起こる気候の冷却という一連の観測事実から、科学的に一定の信頼が置けるのです。スーパーコンピューターを用いた気候モデル研究でも同様な結果が得られます。つまり、地球を冷やす事は可能なのです。同時に、冷やし方が均一でなかったり、冷やしすぎた後で突然やめると急激な気温上昇が起こったりするなど、副作用やリスクも明らかになってきています。
 
そもそも、地球を冷やすことが可能だとしても、それは社会にとって良いことなのでしょうか。地球温暖化に限らず、科学技術イノベーションが加速する中、交流サイト (SNS) は民主国家の選挙に影響を与え始めており、ゲノム編集はデザイナー・ベイビーにつながる懸念もあります。太陽放射改変も同様です。科学的な効果や副作用は見通せても、社会的な影響はまだまだわからないことがあります。
 
例えば、仮に、太陽放射改変が大きな効果をもたらすと政策担当者や一般市民が勘違いしてしまった場合はどうなるでしょうか。太陽放射改変は地球温暖化を完璧に相殺するわけではなく、気候変動によるリスクを減少させるにすぎません。代替手段にはなり得ないのです。しかし、人間の心は弱いもので、旧来型の対策を求めてしまうかもしれません。これは (経済学の言葉を借りて)「モラル・ハザード」と呼ばれます。
 
また、太陽放射改変は実施だけを考えますとコストは安価であると考えられています。国際政治がますます分断される中、気候変動の影響を大きく受ける国が単独で実施する可能性は無いのでしょうか。
 
太陽放射改変の最大の課題は自然科学や技術ではなく、ガバナンスであると、2009年の英国の王立協会の報告書は述べました。それから10年以上経ったあと、欧米では社会的な側面やガバナンスについては議論が一定量、蓄積されてきました。しかし、この技術は欧米だけでなく世界全体に影響を及ぼし得ると言うことです。地球は一つしかないので、日本も、新興国も、アフリカなどの発展途上国も、この技術の影響から逃れることができないのです。好むと好まざるとに関わらず、日本も含めて世界の各国がこの技術の役割について考えていく必要性があるのです。

 

(紹介文執筆者: 未来ビジョン研究センター 准教授 杉山 昌広 / 2022)