MINERVA社会学叢書 58 学校教育と不平等の比較社会学

本書は、日本における教育機会の不平等について論じたものです。ここでいう教育機会の不平等とは、親の学歴や職業、収入といった、本人の選択以前にすでに規定されている家庭の社会経済的地位 (SES) によって、その後に受けられる教育の達成に差が生じることを意味します。
 
本書のデータ分析の章では、15歳 (日本では高校1年生) の生徒を対象とするOECDの国際学力調査PISAの個票データを用いて、(1) 学力、(2) 希望する進学段階、(3) 就きたい職業に対するイメージについて、計量分析による実証的な検討をおこなっています。
 
分析を通じて明らかになるのは、次のような点です。日本では高校入学時の選抜によって、学力に応じて異なる種類の高校に大きく振り分けられており、その過程には家庭のSESが深く関わっています。一方で、将来の職業に対するイメージは学力とあまり強く結びついていないにもかかわらず、どの教育段階まで進学したいかという希望は、入学した高校の種類に大きく影響されていることが示されました。つまり、将来の職業像とは結びついていないまま、標準化された学力によって異なる高校に振り分けられ、その選抜の影響を受けて将来の地位が方向づけられていくという構造が、日本における後期中等教育段階の教育機会の不平等の特徴であることが、欧米諸国との比較を通じて明らかになります。
 
こうした知見は、皆さんにとってはそれほど目新しくないように思われるかもしれません。しかし、将来の仕事とどのように結びついているかもわからないまま、多くの生徒が当然のように学業達成を目指すという状況は、他の社会においても本当に「当たり前」といえるでしょうか。
 
本書では、欧米の複数の国を同じ基準で比較することによって、それぞれの社会において大きく異なる学校選抜や教育選択のあり方が存在していることを、その社会の文脈に即して説明しています。他の社会との比較を通じて、私たちにとっての「当たり前」を「他でもありえた」ものとして相対化し、そのうえで日本社会の仕組みをどのように見直すべきかを考える視座を持てることが、社会学の観点から国際比較をおこなうことの大きな意義であると考えています。
 
本書の特色として、特に次の2点が挙げられます。第一に、公開されている国際的な二次データを用いて、他国と共通の枠組みのもとで実証的に分析をおこなっている点です。これまで日本では、生徒の家庭背景について尋ねることが忌避される傾向にあったため、全国規模で他国と比較可能なデータは多くありませんでした。第二に、日本と海外の研究成果を幅広く参照し、それらを架橋しながら日本の特徴を論じている点です。「欧米」や「海外」とひとくくりにするのではなく、それぞれの国が置かれた社会的文脈の多様性に目を向け、欧米理論の機械的適用でも日本特殊性論でもない形で、両者の対話を重視したところに本書のこだわりがあります。
 

(紹介文執筆者: 教育学研究科・教育学部 准教授 多喜 弘文 / 2025)