パンデミックと社会科学 ポストコロナから見えてくるもの

社会科学研究は、本来長い時間をかけて行うものである。膨大な先行研究から研究テーマや仮説を探し出し、その検証方法について検討を行う。理論的アプローチであれ、実証的アプローチであれ、社会科学者はまず対象となる社会現象をくまなく観察することから始める。時には研究の対象となる現象を測ることで把握し、得られたデータや観察結果から自らの仮説の検証に挑む。自らの仮説が支持されるか否かがわからないまま、自らもその構成員である社会と対峙しつつ検証・検討を重ね、その結論を書籍や論文、報告といったかたちで世に問う。発表された研究成果は、査読等を通じて他の研究者からの批判・検討を受ける。その長く厳しいプロセスを生き延びた研究成果のみが次の世代に受け継がれていく。
 
物理や化学といった分析対象の安定した自然科学とは異なり、分析対象である社会そのものが大きく変化する社会科学においては、研究の“科学性”を立証しようとするが如く、研究成果に対する厳密な検証がつきものである。それゆえに、社会科学の研究成果が社会に学問として定着するまでには、非常に長い時間がかかり、場合によっては検証を行っている間に対象としての社会そのものが変容してしまうことも起こりうるのである。
 
このような長く厳密な研究成果の検証プロセスの重要性は、たとえパンデミックが起きたとしても変わらず、新型コロナウイルス感染症の蔓延が起きた2020年以前から現在に至っても大きくは変わっていない。しかしながら、予期していなかった新型コロナの蔓延により、社会のあり方が大きく揺すぶられた時期において、社会科学は目の前にある現象をほぼリアルタイムに観察し、分析・理解する必要に迫られた。まさに、嵐の中で船を操りながら、その進む方向を探るような事態となった。
 
その社会科学研究の成果として、新型コロナが社会に対して与える影響をテーマとする研究が数多く生み出された。今まで経験したことのないパンデミック下の社会において人々はどういった方法で情報を入手し、またどういった情報源に信頼をおいているのか。感染症の伝染を防ぐために対面での接触を禁じられた人々の行動や意識はどう変化したのか。教育や労働といった、対面を前提としていた活動やその価値はどのように変化したのか。パンデミックによって明らかにされた既存の法制度の問題点や変化は一体どういったものなのか。
 
こういったテーマでの研究が経済学、政治学、社会学、法学といった社会科学分野全般において盛んに研究されるようになった。
 
本書は 2020年1月以降に世界中を覆った新型コロナウイルス感染症が社会科学研究に対してどのような影響を与えたのかを、経済学、政治学、社会学、法学分野におけるそれぞれの研究者の研究成果を通じて考察するものである。コロナ禍でリアルタイムに行われたそれぞれの研究成果からコロナ禍の社会科学者の対応を振り返りつつ、新型コロナが社会科学そのものをどのように変化させたのか、さらには、ポストコロナの時代における社会科学のあり方を考える礎としたい。
 

(紹介文執筆者: 社会科学研究所 教授 田中 隆一 (「はじめに：パンデミックの中の社会科学者 [加藤 晋、田中隆一、ケネス・盛・マッケルウェイン]」より) / 2024)