中公新書 2925 中国近現代史 清朝末期から21世紀の強国化まで

本書は、中国が時々の世界で浮上した共通課題に共鳴したり抵抗したりした歴史を示すことで、中国近現代史が世界史とどのような接点を持っていたのかを探る。

アジアとヨーロッパが一八世紀まで様々な関係を保持していたことは、よく知られている。一八世紀にアジアの中心の一つだったのが、ユーラシアの帝国から中国の王朝へと変容した清朝だった。一八世紀に最盛期を迎えた清朝の存在感は、世界規模でみても群を抜いていた。
 
ところが、である。清朝がアヘン戦争 (1840-42年) でヨーロッパのイギリスに敗北し、日清戦争 (1894-95年) でアジアの日本にも敗北してからの歴史、つまり、清朝末期 (19世紀末から20世紀初頭) から中華民国の誕生 (1912年) および中華人民共和国の成立 (1949年) を経て、現在へと至る中国近現代史は、世界史から切り離された歴史として長らくイメージされてきた。それはなぜだろうか。
 
理由は、意外にも単純明快である。なぜなら、中国の歴史的正統性が中国国民党 (中華民国) と中国共産党 (中華人民共和国) のどちらにあるのかが、国共対立による中国分断 (1949年) を契機に長らく争われ、中国近現代史をめぐる解釈がイデオロギー対立を強く帯びざるをえなくなったからである。このような政治環境の下で、中国近現代史は、自らの歴史的正統性を主張したい政治勢力によって一国史的観点から記述され、それぞれにとって都合のよいグローバルな文脈からのみ復元されてきた。
 
しかし、実際の中国近現代史は、ある一つのイズムで解釈できるような歴史ではない。当然に、中国国民党の歴史でも中国共産党の歴史でもなければ、孫文の歴史でも袁世凱の歴史でも蔣介石の歴史でも毛沢東の歴史でもない。中国近現代史の各時期に中心となった政治勢力や人物がいたのは確かであるが、そのどれかが強調され過ぎると、見落とされる事実が多くなる。
 
もちろん、日本や世界の多くの中国近現代史研究者は、1970年代後半から約半世紀の年月をかけて、それぞれの立場から、中国近現代史の各風景をグローバルな動向と関連づけて描き直してきた。確かな研究成果は蓄積されつつある。だからこそ本書では、中国近現代史を世界史と対話可能なものとして思いきって見通してみたい。そして、それを社会に還元したい。とりわけ、高等学校の必修科目として「歴史総合」――18世紀以降の世界史のなかで日本史も捉えなおす――が2022年に導入され、日本の歴史教育と歴史認識が大きく変わろうとしているなか、本書のような試みは必要であろう。
 
世界のなかの中国という視点があってこそはじめて理解できる歴史事実が、もう少し社会で知られることを期待している。
 

(紹介文執筆者: 総合文化研究科・教養学部 教授 中村 元哉 / 2026)