連携研究機構

2016年4 月より、既存の組織の枠を超えた学の融合による新たな学問分野の創造を促進するため、複数の部局等が一定期間連携して研究を行う組織(連携研究機構)の設置が可能となった。

マテリアルイノベーション研究センター

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 マテリアルを起点とするイノベーションは、新規材料の創製からデバイスの実用化にいたる道のりが長く、一般に産業化が困難である。本連携研究機構では、独創的な研究成果を有するとともに社会実装に向けて広い視野を有する教職員が参画し、つくば地区の研究所群などとの連携によって、迅速な産業化を目指した研究開発を行う。本郷とつくばを結ぶ柏キャンパスに「知の協創の世界拠点」にふさわしい産学官民協同拠点を形成し、本学発の新材料や物質機能の学術成果をベースに価値創造を実現し、世界市場を目指した起業を促進する。

次世代知能科学研究センター

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 次世代知能科学研究センター(Next Generation Artifi cial Intelligence Research Center)、略してAIセンター(AI Center)は、現状の人工知能技術の枠組みとその限界を超え、真に人間のためになり、将来の社会、産業、経済、文化、学術を駆動する新たな次世代知能科学体系の構築と応用、それを踏まえた将来社会ビジョンの提示と実現、および先進的な教育体系の構築と先端人材育成を目指し、東京大学の多様な分野が文理を越えて融合し総合力を発揮する連携研究機構として活動している。

放射光分野融合国際卓越拠点

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 放射光分野融合国際卓越拠点は、世界最高の高輝度放射光を用いて生命科学、物質科学についての最先端科学を展開する。卓越した研究成果を出し続けて世界をリードし、関連する研究及び教育を推進し、その発展に寄与することを目的とする。特に、前身の放射光連携研究機構が物質科学部門で行ってきた電子状態研究と、生物科学部門で行ってきた蛋白質の機能研究を協働させることにより、電子状態生命科学という新たな学問分野を切り開き、生物の機能解明を目指す。

生物普遍性連携研究機構

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 生物普遍性連携研究機構は、あらゆる生物に共通する普遍的な法則とメカニズムを解明することを目的に、大学院理学系研究科と総合文化研究科が中心となり、2016年12月に設立された。同年10月に設立された理学系研究科附属生物普遍性研究機構と総合文化研究科複雑系生命システム研究センターの2つの組織が連携し、数理生物系および定量生物学分野の研究者を結集することで、世界を先導する新分野の創設と生命科学分野における生物と数理・物理を俯瞰することのできる若手人材の育成を目指している。

光量子科学連携研究機構

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 光量子科学連携研究機構では、理学系研究科附属フォトンサイエンス研究機構、工学系研究科附属光量子科学研究センター、物性研究所附属極限コヒーレント光科学研究センターとの連携体制を構築し、光科学、レーザー物理等の分野での学理を追求するとともに、医学、生物学、薬学などの他分野の研究者と協働して、新しい光科学の開拓を進める。また、それらの成果を、国内外の産学連携活動を活用した技術として社会に提供することを目指している。さらに、このような研究分野、研究環境、国際連携という多様性に富んだ活動の場を生かし、若手研究者の育成に資する取り組みを実践している。

数理・情報教育研究センター

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 数理・情報教育研究センターは、「数理」と「情報」を縦糸に、「応用展開」を横糸にして、数理的手法、データサイエンス及び情報技術の総合的な教育基盤を整備することを目的としている。本センターは、2017年度政府予算に盛り込まれた「数理・データサイエンス教育の強化」事業の東京大学における実施主体となるものである。同事業で選定された6大学のセンターによるコンソーシアムの幹事校として、大学、産業界、研究機関等と幅広くネットワークを形成し、地域や分野における先進的教育モデルの拠点として実践的な教育の普及に努める。

ライフサイエンス連携研究教育拠点

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 時間展開する生命システムの原理解明を目指すバイオエボリューション研究の世界的な教育研究拠点構築を目的に設立。次の3つの柱に沿って研究事業を展開する。(1)バイオエボリューションの原理解明─生命システムの時間発展の基盤原理を解明。(2)新技術によるバイオエボリューション解析─新しい動的システム解析技術による研究推進。(3)バイオエボリューションの破綻・疾患究明─新しい疾患概念の創出と予防治療法開発に基づく社会貢献。これらの研究を通じ、動的システムである生命原理とその破綻の解明を目指す世界的研究拠点を形成しつつ、高度な知のプロフェッショナル人材を育成する。

臨床生命医工学連携研究機構

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 臨床生命医工学連携研究機構は、本学におけるこれまでの医工連携研究分野の優れた取り組みを基盤とし、将来の医療の進むべき方向を見据え「さらなる医療・個別ケアシステムの高度化と簡易化につながる新素材の創製及び各種医工学要素技術ならびにシステム化技術の先鋭化」と「臨床開発・社会実装手法の体系化」のために、部局や専攻の壁を超え医工の研究者がアンダーワンルーフに集う部局連携機構である。個別工学要素技術と高度な臨床医学研究の融合と社会実装のための産学連携研究を通じて、健康長寿社会の実現に貢献する医療システムの実現を目指している。

地震火山史料連携研究機構

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 地震・火山に関する理学・工学的な観測・研究を行う地震研究所と、前近代日本史史料の蒐集・研究・編纂を行う史料編纂所が連携して、近代以前に発生した地震・火山に関する史料を収集・分析し、データベースを構築・公開するため、地震火山史料連携研究機構が発足した。文理融合研究により、史料から新たな理学的価値を引き出し、近代的な計器観測では得られない歴史時代の災害のデータが得られる。その成果は社会的にも、重要な地震や火山噴火の長期的予測にも活かされる。両研究所は全国共同利用・共同研究拠点であり、その成果は全国的にも波及することが期待される。(図は1855年の安政江戸地震後に出版された鯰絵)

ヒューマニティーズセンター

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 2017年(平成29年)7月1日より、法学政治学研究科、人文社会系研究科、総合文化研究科、教育学研究科、情報学環、東洋文化研究所、史料編纂所、附属 図書館の8 部局による連携研究機構として「ヒューマニティーズセンター(Humanities Center: HMC)」を設置した。HMCは、思想・歴史・言語・文学・教育・芸術・建築・生活等にわたる人文学及び隣接諸分野における卓越した研究者による部局横断的な新たな研究協創のプラットフォームを目指している。

次世代ニュートリノ科学連携研究機構

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 次世代ニュートリノ科学連携研究機構(英語名:Next-generation Neutrino Science Organization, NNSO)は、本学の宇宙線研究所、カブリ数物連携宇宙研究機構および大学院理学系研究科の三つの機関の参加のもと、平成29年10月1日に発足した。本機構はニュートリノ研究や実験技術開発を通し、ニュートリノ研究分野の未来開拓を行う。特に基幹設備となる「ハイパーカミオカンデ検出器」を建設し、「世界の中心となるニュートリノ研究拠点の創設」と「理論と実験・観測が強く連携した研究体制の構築」を目指す。

ワンヘルス連携研究機構

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 One Healthとは、ヒトと動物の健康は互いに類似及び密接に関連していることから、これまでのように医学、獣医学、農学、環境学など個別に推進するのではなく、一つの学問領域として総合的かつ協調的に発展させることが必要であるという国際的に認知された概念である。ワンヘルス連携研究機構は、One Healthの学問的基盤を整備し、我が国初の学術拠点を形成し、日本及びアジアの中心拠点として関連大学や研究機関とも連携して本学問領域の進展を図るとともに、先進諸外国の拠点とも連携・協働して国際的に本領域をリードする一翼を担うことを目指している。

感染症連携研究機構

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 感染症連携研究機構は、医科学研究所を主軸とし、医学系研究科、薬学系研究科、農学生命科学研究科、理学系研究科、工学系研究科、新領域創成科学研究科、生産技術研究所、総合文化研究科と連携することにより、革新的な予防法・診断法・治療法の開発と次世代の感染症研究を牽引する人材育成を実施し、また国内外の感染症発生状況を収集・分析し、正確な情報を社会へ向けて発信する。さらに研究資源、技術基盤、人材を横断的に融合する連携研究を推進し、新興・再興感染症を制圧することを目標とする。

バーチャルリアリティ教育研究センター

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 本センターは、バーチャルリアリティ(VR)に関する先導的基礎研究を推進するとともに、教育を含む様々な分野へのVRの応用展開を目指した総合的な教育研究基盤を整備することを目的としている。センターには、基盤研究部門、応用展開部門の2部門が置かれ、前者は、人間の知覚と心理についての基礎研究にはじまり、VRの要素技術研究、さらにはそれらの統合システム化技術など、VRの基盤研究を推進し、後者は、VRの社会実装や他研究分野での活用を促進するための技術移転、VRコンテンツ開発の支援など、VRの社会実装と文化創造を推進する。

微生物科学イノベーション連携研究機構

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 微生物科学イノベーション連携研究機構は、微生物科学に関連する多様な分野の研究者を結集した日本初の統合型微生物研究拠点である。「もの作り」、「環境・エネルギー」、「農業生産・生態系」ならびにそれらを横断しサポートする「基礎・基盤技術」の4つの分野において最先端の革新的微生物科学研究を展開するとともに、分野を超えた新たな学術的価値を創造する。また、産官学の連携の下、知の社会実装に向けた応用研究を加速させ、新産業の創出を目指し、当該分野における次世代の学術的・産業的発展を担う国際的イノベーション人材を養成・輩出する。

地域未来社会連携研究機構

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 地域未来社会連携研究機構は、地域の課題解決に関わる東大内の10の部局が連携し、統合したプラットフォームを構築することで、研究・地域連携・人材育成の3局面で相乗効果を発揮することを目的として誕生しました。駒場の総合文化研究科内に事務局が置かれ、自然環境学、地理学、都市工学、農学、経済学、社会学、空間情報学など、多様な分野の研究者によるフィールドワークの成果と、GIS(地理情報システム)によるビックデータの解析やマッピング等を統合して、新たな「地域の知」を構築し、地域社会の未来を展望したいと考えています。

 
(平成30年度)
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