史上最悪の英語政策 ウソだらけの「4技能」看板

2017年の夏、「大学入試の英語が4技能！」とのニュースがメディアに流れました。多くの人は「え、4技能？」「どこがあたらしいの？」と思ったことでしょう。「4技能」という概念そのものは昔からある区分けにすぎません。それをさも新しい「秘技」のようにしてもちあげたところで、実際の学習効果にはつながりません。いたずらに勉強のプロセスが神秘化されるだけ。ところがこの看板を大義名分にして、大学入試は大きな変更を強いられようとしています。多くの人が確実にその影響を受ける。すでにさまざまなレベルでこの入試政策の弊害は指摘されていますが、本書はそうした知見も踏まえつつ、迷走する日本の教育行政を批判的に検証しこれからの英語教育があるべき姿を考えようとするものです。
 
今回の政策推進者の理屈は次のようなものです。従来のセンター試験では「読む・聞く」の2技能しか測れない、これからは「スピーキング＝話す」の試験が必要で、「読む・聞く・話す・書く」の4技能を測れるのが民間試験だ、と。しかし、残念ながら、これは誇大広告というほかありません。「4技能」などという枠は、仕方なく設けるもの。決してたどりつくべき「理想」ではありません。現実の言語運用ははるかに複雑です。ましてや単に試験を4つに分けただけで英語の運用能力が劇的にあがるわけもありません。むしろ大事なのは、必要な能力を、本人の希望や環境に合わせて無理なく伸ばすことです。政策の推進者はヨーロッパのCEFRという枠をかかげて、「これからはこれに合わせるのだ」と言っていますが、実は世界的には「4技能」などいうキャッチフレーズは時代遅れになりつつあります。ほかならぬCEFRの補足版でも「もう4技能という概念は古い」とある。つまり、この政策にあるのは4技能概念の「誤用」もしくは「悪用」なのです。とくに「4技能」の「均等」にこだわるのは大きな間違い。「業者試験導入」を正当化するための口実にすぎません。
 
この政策を検討した有識者会議や協議会には、当の試験業者をはじめ利害関係者が多数入っていました。業者試験を受けることでどのように英語力が向上するのか検討もされず、強引に政策決定がなされています。これでは格差が助長されるだけでなく、そもそも公正なテストができません。
 
業者試験で実質的に新しいのは、発声を伴うテストが入るということです。しかし、発声を伴う試験は精神的な要素に左右されやすく、正確な採点が困難ですし、器質的な障害や、さまざまなレベルのメンタルな問題を抱えた受験者も多数いる。ところがそうした問題について検討した形跡も一切ありません。
 
「今の英語教育ではだめだ」という声が、今回の政策の背後にあるとされますが、そもそも「今の英語」をダメにしたのは、1980年代末から文科省の進めてきた｢コミュニケーション英語」重視の政策でした。その失敗を検証しないまま、さらにその方向を推し進めようとするのは大きな問題ではないでしょうか。
 
本書の最後では本来あるべき英語学習の方法についても再確認しています。語学学習で必要なのは当たり前のことばかりです。とにかくその言語に接する機会を増やすこと。幹となる基礎能力をしっかり身につけること。そのためにも、著者としては何よりリスニングに重点をおいて英語のリズムの習得をめざすところからはじめてほしいと思っています。妙な方法論に飛びつくより、地道に英語の「体幹」を鍛えることを目指してほしいです。

(紹介文執筆者: 人文社会系研究科・文学部 教授 阿部 公彦 / 2018)