役員・監事略歴

役員・監事略歴

令和6年(2024年)4月1日現在
役職名 氏名
任期
担当 常勤・非常勤の別 主な職歴及び前職(現職)
総長 藤井 輝夫
R03(2021).04.01
~R09(2027).03.31
  常勤 S63(1988).03 東京大学工学部卒業
H02(1990).03 同大学院工学系研究科修士課程修了
H02(1990).04
~H05(1993).03
同大学院工学系研究科博士課程修了
H05(1993).03 博士(工学)(東京大学)
H19(2007).02 国立大学法人東京大学生産技術研究所教授

H27(2015).04
~H30(2018).03

同生産技術研究所長

H30(2018).04
~H31(2019).03

同大学執行役・副学長
H31(2019).04
~R03(2021).03
国立大学法人東京大学理事・副学長
 
理事・
副学長
相原 博昭
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31

経営企画、予算配分、
教員人事、施設

常勤 S53(1978).03 東京大学理学部卒業
S55(1980).03 同大学院理学系研究科修士課程修了
S55(1980).04
~S59(1984).03
同大学院理学系研究科博士課程退学
S59(1984).11 理学博士(東京大学)
H15(2003).04 東京大学大学院理学系研究科教授
H16(2004).04 国立大学法人東京大学大学院理学系研究科教授
H24(2012).04
~H26(2014).03
同大学院理学系研究科長・理学部長
H26(2014).04
~H27(2015).03
国立大学法人東京大学理事・副学長
H27(2015).04 同大学院理学系研究科教授
H27(2015).04
~H27(2015).10
同副学長

H27(2015).11

~R03(2021).03
同大学執行役・副学長
R03(2021).04
~R06(2023).03
国立大学法人東京大学理事・副学長
齊藤 延人
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31

研究、懲戒、病院

常勤 S62(1987).03 東京大学医学部卒業
H18(2006).02 国立大学法人東京大学大学院医学系研究科教授
H27(2015).04
~H31(2019).03
同医学部附属病院長
H31(2019).04
~R03(2021).03
同大学院医学系研究科長・医学部長
R03(2021).04
~R06(2024).03
国立大学法人東京大学理事・副学長
森山 工
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31
教育、情報 常勤 S59(1984).03 東京大学教養学部卒業
S61(1986).03 同大学院社会学研究科修士課程修了
H06(1994).03 同大学院総合文化研究科博士課程単位取得退学
H06(1994).07 同大学院総合文化研究科博士課程修了,博士(学術)
H24(2012).04 国立大学法人東京大学大学院総合文化研究科教授
H27(2015).04
~H28(2016).03
同副学長
H30(2018).04
~H31(2019).03
同副学長
H31(2019).04
~R03(2021).03
同大学執行役・副学長
R03(2021).04
~R05(2023).03
同大学院総合文化研究科長・教養学部長
R05(2023).04
~R06(2024).03
同執行役・副学長
藤垣 裕子
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31
学生支援、入試・
高大接続、評価、
研究倫理
常勤 S60(1985).03 東京大学教養学部卒業
S62(1987).03 同大学院総合文化研究科修士課程修了
S62(1987).04
~H02(1990).03
同大学院総合文化研究科博士課程修了
H22(2010).01
~R03(2021).03
国立大学法人東京大学大学院総合文化研究科教授
R03(2021).04
~R06(2024).03
国立大学法人東京大学理事・副学長
林 香里
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31
国際、ダイバーシティ&
インクルージョン
常勤 S62(1987).03 南山大学外国語学部卒業
H07(1995).03 東京大学大学院社会学研究科修士課程修了
H07(1995).04
~H09(1997).03
同大学院人文社会系研究科博士課程退学
H21(2009).09
~R03(2021).03
国立大学法人東京大学大学院情報学環教授
R03(2021).04
~R06(2024).03
国立大学法人東京大学理事・副学長
  津田 敦
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31
総務、150周年記念事業、
社会連携・産学官協創
常勤 S57(1982).03 北海道大学水産学部卒業
S59(1984).03 東京大学大学院農学系研究科修士課程修了
S62(1987).03 同大学院農学系研究科博士課程修了
S62(1987).03 農学博士(東京大学)
H23(2011).04 国立大学法人東京大学大気海洋研究所教授
H27(2015).04
~H31(2019).03
同大気海洋研究所長
H31(2019).04
~R03(2021).03
同副学長
R03(2021).04
~R05(2023).03
同執行役・副学長
R05(2023).04
~R06(2024).03
国立大学法人東京大学理事・副学長
 
理事 菅野 暁
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31

財務(CFO)、資産活用

常勤 S57(1982).03 東京大学経済学部卒業
S61(1986).06 マサチューセッツ工科大学経営大学院修士課程修了
S57(1982).04 (株)日本興業銀行(現・みずほ銀行) 入行
H24(2012).04 (株)みずほ銀行・(株)みずほコーポレート銀行 常務執行役員
投資銀行ユニット長兼アセットマネジメントユニット長
H26(2014).06 (株)みずほフィナンシャルグループ 執行役専務
国際・投資銀行・運用 戦略・経営管理統括
H28(2016).04 (株)みずほフィナンシャルグループ 執行役専務
グローバルコーポレートカンパニー長
H29(2017).04 (株)みずほフィナンシャルグループ 執行役副社長
H30(2018).04
~R05(2023).03
アセットマネジメント One (株)代表取締役社長

R05(2023).08
~R06(2024).03

国立大学法人東京大学 執行役(CFO)
角田 喜彦
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31

事務組織、人事労務、
法務、コンプライアンス

常勤 H03(1991).03 東北大学法学部卒業
H03(1991).04 文部省入省
H23(2011).04 独立行政法人日本学術振興会総務部長
H25(2013).07 内閣官房内閣参事官
H28(2016).06 文部科学省高等教育局大学振興課長
H29(2017).07 同高等教育局私学部私学行政課長
H30(2018).07 同科学技術・学術政策局政策課長
H31(2019).04 同科学技術・学術政策局科学技術・学術総括官

R03(2021).01

独立行政法人大学入試センター理事
R04(2022).07 スポーツ庁次長
R05(2023).08
~R06(2024).03
国立大学法人東京大学理事
岩村 水樹
R06(2024).04.01
~R07(2025).03.31

コミュニケーション戦略

非常勤 東京大学教養学部卒業
株式会社電通
スタンフォード大学経営大学院(MBA)修了
日本大学法学部准教授
グーグル日本法人入社(H19(2007).04)
グーグルバイスプレジデント
アジア太平洋地域・日本マーケティング担当(現職)
株式会社ローソン社外取締役(H30(2018).05~)
R03(2021).04
~R06(2024).03
国立大学法人東京大学理事
 
監事 𠮷田 民
R02(2020).09.01
~R06(2024).08.31
  常勤 S63(1988).03 横浜国立大学経営学部卒業
S63(1988).10 中央新光監査法人
H24(2012).01
~R02(2020).08
𠮷田民公認会計士事務所代表
H24(2012).01 学校法人根津育英会武蔵学園経営企画室
H24(2012).04 同資産管理室長
H25(2013).04 同財務部長
棚橋 元
R02(2020).09.01
~R06(2024).08.31
  非常勤 H02(1990).03 東京大学法学部卒業
H04(1992).04 弁護士登録・森綜合法律事務所入所
H08(1996).04 ハーバ-ド大学法学部大学院修了
H09(1997).04 ニューヨーク州弁護士登録
H14(2002).12 森・濱田松本法律事務所弁護士

※本表は、下記に基づき公表しています。

  1. 国立大学法人法(平成15年法律第112号)第13条第2項[理事の公表]
  2. 独立行政法人等の保有する情報の公開に関する法律(平成13年法律第140号)第22条第1項[役員の氏名等の情報提供]
  3. 国立大学法人法の国会審議における附帯決議(平成15年7月8日参議院文教科学委員会)[役員等の選任理由等の公表]
  4. 独立行政法人等の役員に就いている退職公務員等の状況等の公表について(令和5年10月1日現在)は、「特殊法人等整理合理化計画」(平成13年12月19日閣議決定)III-4-(2)-ニ及びホ、「公務員制度改革大綱」(平成13年12月25日閣議決定)II-3-(2)-[6]-ア及びイ並びに「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準」(平成14年4月26日閣議決定)6-(4)に基づいています。
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