平成21年度東京大学大学院入学式総長式辞
平成21年（2009年）4月13日
東京大学総長 濱田 純一
東京大学の大学院に入学なさった皆さん、おめでとうございます。これから皆さんが、大学院という新しい世界で、充実した学生生活をお送りになることを、心より願っています。
そして、また、皆さんがいま、こうしてここにいることを可能にして下さった、皆さんのご家族はじめご関係の皆さま方にも、心からお祝いを申し上げたいと思います。
今年の大学院の入学者は、4，766名です。その内訳は、修士課程が2，968名、博士課程が1，383名、専門職学位課程が415名です。そのうち、男性と女性の割合は、ほぼ3対1になっています。また、入学者の中で留学生の数は500名ちょうど、つまり入学者の1割以上いらっしゃるということになります。
これだけの数の皆さんが、これから東京大学の大学院で、その専門的な知識をさらに深めるべく、勉学に励まれるということになります。
大学院における教育について、東京大学は、さまざまな形で、その充実を図ってきました。昨年度も、社会的ニーズを踏まえた新しい専攻の設置、また、経済やICT分野などでの大学院教育改革支援プログラムの実施、あるいは大学院レベルでの大学間学生交流の推進など、教育体制の充実・強化を行っています。また、博士課程大学院生に対する経済支援策を拡充し、奨学制度を着実に実施していくとともに、キャリアサポートや学生相談体制の整備なども、大学として近年とくに力を入れてきているところです。
このような教育環境を整えることによって、皆さんが持っている素晴らしい能力が、東京大学の大学院において、さらに花開くことができるように、引き続き努力を傾けていきたいと思います。
さて、時代はいま、激しい変動の時期、大きな変化の時期を迎えています。金融や産業が世界的規模で動揺する中で、人々の生活の基盤も大きく揺らいでいます。こうした不安定な状況がいつまで続くのか、誰もが明確な回答を持っているわけではありません。また、とりあえず状況が一段落したとしても、それは、必ずしもこの危機の克服ということではないように思います。本当の「克服」というのは、こうした危機が二度と起こらないような、社会の仕組みと人々の考え方を、新たに作っていくということです。
つまり、この危機が克服された後の世界は、危機以前の状態に戻るというだけであってはならない、と思います。人類の知恵は、今回の危機から学び、誰もがより快適に安心して生活できる、そうした社会の姿を生み出していくことを可能とするはずです。それが出来ないのであれば、私たちの知識は何のためにあるのか、ということが問い直されなければなりません。
いまの時代は、これまで当たり前と思ってきたもの、いわば信用と信頼の体系が、がらがらと崩れている時代です。その意味で、この危機は、表層的なものではなく構造的なものです。こうした場面では、根本の部分から時代の課題にしっかりと取り組み、「未来に向けた確かな指針」を示すことが求められます。たしかに、目前の危機を回避するために応急的な対応は必要です。しかし、こうした時代だからこそ、目前のことだけに囚われるのではなく、20年、50年、100年先の、日本と世界を見据えた指針が求められるように思います。そのような新しい世界を描き、それに至る道筋を提示することができるのが、学術であり、大学です。とりわけ東京大学のような大学は、これからの「世界を担う知の拠点」としての役割を、果たしていかなければなりません。
ITやグリーン・テクノロジーといった分野をはじめとする新しい技術開発、医療や生命にかかわる研究の展開、また、新しい時代を支える経済的な仕組みや制度的な枠組みづくりなど、東京大学の学術が「未来」の構想にかかわるべきことは山のようにあります。また、今回の危機で、「金融界では、すでに危機の顕在化以前に、多くの人が危ない状況だと思っていた。それでも止めることができなかった」、というような説明を聞くことがあります。そこには、人間や社会のあり方への、本質的な洞察を必要とする課題も含まれているような気がします。
そして、何より、東京大学は人材育成の場です。現在の危機からの回復のためには、ある程度の時間がかかるでしょうから、今日ここに入学式を迎えられた皆さんは、その課程を修了なさる時、おそらくは、まだ回復中の経済や社会のただ中に入り、その回復のための中核的な力としてご活躍いただかなければなりません。皆さんの力が、社会の「未来に向けた確かな指針」を生み出すのに与ることができるように、東京大学は皆さんを、しっかりと教育していきたいと考えています。
これまで、社会が数多くの課題を抱えていることに対して、東京大学は、新しい学術的な価値を創造し、また、多様な教育と研究のプログラムを構築することで応えてきました。こうした挑戦をつねに可能とする、学術的な基盤の充実と発展には、引き続き大きな力を注ぎたいと考えています。東京大学の学術のウィングというのは、現在と未来だけではなく過去にも広がっています。知の創造にとって、未来に開かれた知の可能性に対する果敢な挑戦とともに、歴史に鍛え上げられた知の蓄積に対する鋭敏な意識は、決定的な要素です。時代にもてはやされる学問だけではなく、多彩な学問分野を、時の制約を越えて確実に維持し発展させ続けることは、東京大学の誇るべき伝統であり、学術の基盤を豊かなものとし、創造性を生み出す源となります。
このような基盤の上に立って、現代のような厳しい時代に立ち向かう東京大学の役割を、私は、「知の公共性」という言葉で示しておきたいと思います。
「公共性」という用語は、とても長い歴史を背負った言葉です。人々の行動や組織の活動が、社会的な文脈の中に置かれる時、そこに「公共性」というテーマが発生することは、ある意味で当然です。同時に、この言葉は、なかなか扱いにくいものです。この言葉は、しばしば国家や権威と同じように見なされてきました。そうした意味で、個人や自由を尊ぶ人々からは、ときには消極的な評価を受けてきました。また、市場の価値や個人の自己責任が強調される時代には、「公共性」という言葉の意義が、いささか後退するように見えることもあります。
ただ、いまの時代、改めて「公共性」というテーマと、真剣に向き合うことが必要となっているように、私は感じます。これは必ずしも、昨年来の金融危機や産業の動揺が理由というわけではありません。そうした危機によって状況が加速された面はあるとしても、それ以前から、この日本社会の中で次第に顕在化しつつあった課題です。
すなわち、いまの社会では、さまざまな場面で、人々が共有できる価値が失われつつある、ということが言われます。むしろ、「格差」が広がる中で、社会の分裂ということが危惧されています。いわゆる「総中流」の意識が崩れて、経済格差の拡大していることが、すでに今世紀への変わり目の頃から議論になっていました。
また、地方と都市の格差、という課題もあります。地方自治をテーマにしている、あるジャーナリストが記していた表現が、大変印象的だったのですが、彼は、放射性廃棄物処理や限界集落の問題を事例にして、地方と都市が対立構造で描かれがちな状況を、「共感が失われた共同体国家」という言葉で示しています。また、「都市と地方は、同じ日本という国内でありながら、別の世界に住む人々と認識され始めている」のではないか、とも述べています。
あるいは、あるメディア論の若い研究者は、日本の各地で海外からの労働者の移住によって、「住民の多国籍化、多文化化」の状況が起きていることを指摘し、「異なる言語・異なる文化・異なる労働環境・異なる生を生きる人々の間をつなぎ止め翻訳し調停する」ことが必要だと強調しています。
「公共性」の再構築といっても、何か論理操作によって新しいコンセプトを作れば、それでよいというものではありません。むしろ、これからの多様化する社会の中で、人々が共有できる価値を見出だし、あるいは創り出し、その発見や創造のためのプロセスを動かし、そして、その価値を実現していくための手段を考えていく、ということが必要なのです。そこでは、新しい知恵が求められています。私は、その媒介をするのが、知の公共性、学術の公共性、大学の公共性であると考えています。
言うまでもなく、それは、「権威」としての公共性ということではありません。学術や大学が、ただ権威をもって一方的に未来の方向を指し示す、ということではありません。欧米的な語源での公共性、つまりパブリックとかエッフェントリッヒカイトといった言葉には、公開性というニュアンスが本来的に備わっています。つまり、社会に開かれた議論のプロセスを通じて、人々が、未来に向けてお互いに共有できる価値と仕組みを作りだしていく、ということが求められていると思うのです。
実際、いまの社会の中で、新しい形で共通の価値や認識を見つけていこう、あるいは生み出していこうとする芽は、すでにあります。NPOをはじめ、さまざまな人々のボランタリーな活動が、しばしばインターネットのような新しい通信手段も使って、空間的、あるいは時間的な制約を越えて、新しい公共性の世界を生み出しつつあることも、しばしば見られます。あるいは、もう少し制度的なことで言えば、この五月からスタートすることになる裁判員制度では、職業裁判官による、従来のある意味では権威的で専門的な司法というものを、人々により開かれた司法にしていくという意味で、公共性が権威的なものからより開放的なものに向かっていく時代の流れに、対応している印象を持ちます。
大学というものは、こうした新しい時代の公共性を生み出す、最高の装置です。大学は、新鮮な知恵と多様な価値、そして開かれた議論が支配している空間です。そしてまた、この空間は、決していわゆる「象牙の塔」として、閉ざされているわけではありません。今日の大学、とりわけ大学院は、さまざまな形の社会との連携によって、その知の生命力を高めています。これから大学院に入学しようとする皆さんにも、今日のように、その基盤から激しく問い直されている時代に、未来に向けて人々が共有すべき価値とは何なのか、人々に幸せをもたらす知識や技術とは何なのか、といったことを、大学院における学生生活の中で、折に触れて考えていただければと思います。
もちろん、こうした「公共性」という問題意識だけで、大学院での勉学が行えるわけではありません。せっかく、学部の時代よりはさらに、一段と奥深い研究を行おうとするわけですから、皆さんには、ぜひ、学問をするということの「わくわく感」を味わっていただきたいと思います。
どうすれば、そうした「わくわく感」をもつことが出来るのか。これには正直なところ、これだという明確な答えはありません。そこには、いろいろなきっかけがあるはずです。
ただ、私自身の経験から一つ言えることは、「違和感」というものを大切にするとよい、そこに宝が眠っているかもしれない、ということです。要するに、あれ、何か変だ、どうしてだろう、どうなっているんだろう、という気持ちを大切にしてほしい、ということです。
私は、大学院を法学政治学研究科で過ごしましたが、その時に研究していた中心的なテーマは、「自由と制度」というものでした。それは、ドイツ語の言葉で、「インスティテューショネレ・フライハイト」、つまり「制度的自由」という言葉に出会ったことがきっかけでした。自由と制度の組み合わせというのは、直感的に違和感のあるものです。自然法思想においては、個人の自由は、人間が生まれながらに持っているものであり、その意味では社会以前から存在しているものです。他方、制度は言うまでもなく、社会が出来てからの存在であるはずです。
しかし、さきほどの言葉は、自由と制度を結びつけようとするのです。それがどのようにして可能なのか、私は大変困惑しました。それは、知的緊張を高めるものでした。そして、その解決は、「制度的自由」という概念が、法律の世界の中でも解釈論と哲学論の境界に、また、法律の世界と社会的現実の世界との境界に位置して組み立てられている、と気づくことによって、はじめてある程度の合点がいきました。そこまで合点するために、私は、法律学の勉強だけでなく、国家学、社会学、そして人間学や文化学、さらには神学などの勉強も、少しばかりすることになりました。そうした幅広い勉強ができたのは、何より、最初に「違和感」を持ったからに他なりません。
ついでながら、この自由と制度の構造をつなぐ重要な鍵として、エラン・ヴィタル（生命の躍動）という概念があります。この言葉を、私は1920年代のフランスの公法学者の論文から学んで、当然にその学者の創作にかかる言葉だと思い込んでいました。
ところが、ほんの数ヶ月前、ある社会学の分野の先生から著書を送っていただき、それをぱらぱらとめくっていると、このエラン・ヴィタルという言葉が目に入って飛び上がりました。その言葉は、さきほどの公法学者の発明ではなく、同時代のフランスの哲学者の言葉だったのです。そして、実は、このエラン・ヴィタルというのは、少し哲学をかじった人であれば、おそらくは皆さんの中にもいらっしゃると思いますが、ああそれはベルクソンの言葉だと、すぐ気づくほど有名なものです。その点では、この話は、30年前の私が、まだまだ勉強が足りなかった、未熟だったというだけのことです。しかし、同時に、勉強というものは一生続くものだという、ある意味では当たり前のことに、改めてちょっとした感動を覚えたのも事実です。
さて、今日は、新しく入学なさる皆さんのご家族の方々、ご関係の方々もたくさんおいでになっています。皆さまにも一言申し上げておきたいと思います。大学院生になる皆さんは、たしかに学部の4年を終了した、しっかりとした大人です。当然ながら、「過保護」にしていただく必要はありません。完全に一人立ちしていくことが出来る皆さんたちです。
ただ、大学院での勉学、研究というのは、学部での勉強以上に、強い精神力と体力を必要とするものです。また、個人の内面での、孤独な、しばしば峻烈な作業となることも少なくありません。その点で、ご家族の皆さま、ご関係の皆さまには、どうか、そうした厳しい勉学に立ち向かおうとする大学院生の皆さんに、引き続き精神的なサポートをして差し上げていただければと思います。
東京大学は、いま、このように多くの皆さんが、ともに学術の可能性にチャレンジしていく仲間として、新たにくわわって下さることを、心から嬉しく思います。皆さんに、改めて東京大学としての歓迎の気持ちをお伝えして、式辞といたします。
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