平成28年度卒業式総長告辞

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式辞・告辞集 平成28年度東京大学卒業式 総長告辞

 

本日ここに学士の学位を取得し、卒業式を迎えられた10学部、3,080名の卒業生の皆さんに、東京大学の教職員を代表して心からお祝いを申し上げます。また、この日にいたるまで長い年月、皆さんの成長を支えてこられたご家族の皆様方のご苦労に対し、敬意と感謝の意を表します。本学が送り出した卒業生は皆さんを含め合計279,902名となりました。

 

東京大学は東京開成学校と東京医学校を合併して創設されました。その源流である蕃書調所(ばんしょしらべしょ)は1857年、種痘所は1858年と、その設置は江戸時代にさかのぼります。東京大学の設立は1877(明治10年)年で、本年4月に140周年を迎えます。私はこの140年の歴史を、終戦を挟んで前後70年に分けて考えています。そのそれぞれのスタート時点において、進むべき方向ははっきりしていました。

前半の70年は明治期に入り、西洋諸国と伍して対等な国となるために、西洋の近代化の成果を一気にとりいれた国づくりが求められました。その仕組み作りと人材養成の中枢的役割を担うことが創設の目的でもあったからです。1886年(明治19年)に公布された帝国大学令によって、東京大学は帝国大学に改組され、様々な学部を備えた現在の総合大学としての原型が整いました。

後半の70年の始まりは、戦後の焼け野原から新たな民主国家を創り上げることでした。そしてその70年の間に、科学技術はめざましく発展し、経済社会の大きな発展とグローバル化をもたらしました。その中で日本は工業立国をなし遂げ、先進国の一角としての地位と平和で安定した社会を獲得しました。しかし同時に、拡大した人類の活動は、環境の劣化や地域間格差など地球規模の課題を生みだし、近年、それが拡大し深刻さを増しています。

今年から、次の第3の70年が始まります。昨年2016年は中国の金融不安から始まり、各地におけるテロ、イギリスの国民投票によるEU離脱、アメリカ大統領選挙など、人類全体の協調と調和という理想に逆行する大きな動きが続いています。宗教的な対立や国際紛争の複雑化は加速するばかりで、これまで人類社会の発展を支えてきた、資本主義や民主主義などの基本的な仕組みが十分機能していないのではないかとすら感じられます。個々の人々が、自由で、意欲を持って活動し、それが結果として人類全体の豊かさにつながるような新しい仕組みを創りだすにはどうすれば良いのでしょうか。

ここで大切なことは、知の力を放棄するのではなく、その力を信じ、国境を越えて協力しあうことです。様々な立場の人々と未来のためのビジョンを共有し、その輪を広げるための行動を起こすことです。これは、ネット上で広がる反射的で衝動的な共感ではありません。「知性に支えられた真の共感」、それを作りだし、拡げていくことなのです。

東京大学を本日卒業する皆さんこそが、その担い手とならねばなりません。東京大学で学んだ知を最大限活用して、次の70年の人類社会のあるべき姿を描き、それに向けた道筋をつけるために何をすべきかを考え、実際に行動を興してください。「次の70年」は、卒業生の皆さんが社会に出て活躍し、齢を重ね、そして次の世代に社会を受け継ぐ大事な期間です。

 

さて、よりよい社会を作るための基本は人々の心と体の健康にあります。東京大学は、昨年(2016年)5月にスポーツ先端科学研究拠点を開設いたしました。この拠点は、本学が様々な分野において培ってきた最先端の学理をベースとして、健康寿命の延伸、障がい者のQOL、すなわち生活の質の改善、アスリートの競技力の向上などの課題に分野横断的に取り組むことを目的としています。拠点にはすでに、15の部局の約50におよぶ研究室から、様々な分野の研究者が集っています。この活動は、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを1つの通過点と捉えており、スポーツの振興や研究を行う各種の団体とも連携し、互いに協力して研究を進めています。そしてその成果をもとに、すべての人々が生き生きと過ごすことができるよう、社会のシステムを提案することも目指しています。

 

東京大学とスポーツの関わり合いは、決して今に始まったことではありません。前回1964年の東京オリンピック・パラリンピックでも、東京大学は大きな貢献をしています。オリンピックから遡ること12年の1952年、安井誠一郎都知事は、関東大震災や東京大空襲からの復興をアピールしたいと思い、東京オリンピック・パラリンピックの誘致に名乗りを上げました。安井知事は第一高等学校から東京帝大法科に進まれ、学生時代はボートと柔道に明け暮れる日々を過ごされました。安井先生を引き継ぎ都知事となったのは、東龍太郎先生でした。東先生も第一高等学校から東京帝大医科に進まれ、高校・大学とボートで活躍され、高校時代のレースでは安井知事とも顔を合わせています。生理学と薬理学を専門とし、筋線維の収縮を研究テーマとして教授を務めています。助教授時代に「スポーツと健康の関係を解明し、スポーツによって生じる病気の予防法と治療法を見つけよう」とスポーツ医事研究会の設立に発起人の一人として尽力されました。先生は、IOC(国際オリンピック委員会)の委員でもあったためオリンピック・パラリンピック招致の成功を期待され1959年に都知事に就任されました。知事就任の1か月後にオリンピック招致が決まり、翌年、日本体育協会の中にスポーツ科学研究委員会が設置されました。この委員会では30の研究プロジェクトを設け、20の施設に研究者をトレーニングドクターとして配置し、さらに医師が選手の合宿を巡回するなどし、スポーツ科学研究と選手強化サポートの両面から活動が行われました。この活動には東京大学からも多数の研究者が参加しました。これによって日本におけるスポーツ及びスポーツ医学は大きく発展し現在の基礎が作られたのです。53年前の東京オリンピックの実施に際しては、選手達のトレーニング拠点として検見川総合運動場、陸上競技の練習会場として駒場キャンパスのグラウンドやラグビー場を東京大学が提供したことを、憶えているひとはもう少なくなったかもしれません。駒場キャンパスで名物の野球場のしだれ桜の木は、実はオリンピック後に東京都から贈呈されたものなのです。

 

さて、今なぜ、東京大学がスポーツ科学の研究を推進するのでしょうか?

私はこれには二つの意味があると考えています。

まず第一に、日本が抱える社会の高齢化の問題です。日本の高齢者、すなわち65歳以上の人口は昨年9月時点で25.9%です。2007(平成19)年に21%を超えて超高齢社会を迎えましたが、その後もこの比率は増加を続けています。健康であるまま生涯を終えることができればよいのですが、実際には一生の最後を、介護を受けながら生活している高齢者が多くいます。支援や介護を受けずに日常生活を送ることのできる期間を健康寿命と呼びますが、2010(平成22)年のデータでは、男性70.4歳、女性73.6歳です。これを平均寿命と比べると男性で約9年、女性で約14年も短いのです。つまり日本人は平均値でみても十年から十数年にわたり、不自由な身体をかかえ介助を受けながら生活しているということになります。誰もが、自立して生活しながら生涯を終えたいと願うのですが、そのためには、心身ともに健康であり続ける必要があり、これには若い時からスポーツを通じて心身を健やかに保つ習慣を身につけておくことが有益であることは十分に想像できます。どのような運動やスポーツがどのような形で健康寿命の延伸に寄与できるのか科学的見地から研究することは、社会の超高齢化の課題解決に大きく貢献するものと考えています。

 

もう一つの意味は、多様性に寛容な社会への貢献です。競技スポーツでは競争に勝つことが重要な目標ですが、一方でフェアプレーの精神が求められます。フェアプレーには、ルールを守って競技を行うということだけではなく、敗者や弱者への配慮も含まれます。例えば競技としての徒競走では結果としての順位が重視されますが、世の中には運動が苦手な子もいれば、身体が弱い子もいます。勝者のみを賛美し、勝者が敗者を思いやることのない社会は、豊かな社会とは言えません。性別、国籍、人種、宗教、健康状態などが異なる様々な人々がその違いを認め尊重する中で皆が生き生きと暮らせる社会を創らねばなりません。

先日全豪オープンを制したテニスのロジャー・フェデラー選手は数年前には圧倒的な強さを誇っており、男子シングルス1位にランクされていました。その当時、ある日本人記者がフェデラー選手にこうたずねました。

「なぜ日本のテニス界には世界的な選手が出てこないのか」

その時、フェデラー選手は

「何を言っているんだ君は? 日本には国枝慎吾がいるじゃないか!」と答えたと言われています。

国枝慎吾選手は車いすテニスのプロ選手で、グランドスラム大会で、男子世界歴代最多となる計40回優勝の記録を持っています。錦織圭選手が世界的に活躍する前の事ですが、当時、その日本人記者には障がい者スポーツとしてのテニスは認識されていなかったのです。それに対し、スイスのフェデラー選手にとっては健常者スポーツと障がい者スポーツの間の壁がなかったのです。

パラリンピックは障がい者スポーツの祭典ですが、日本で障がい者がスポーツどころか社会に参加するようになるには、長い歴史を必要としました。東京帝大医科出身で、後に整形外科教授となる高木憲次先生は、1918(大正7)年から1920(大正9)年にかけて東京の下町で肢体不自由者の実態調査を行い、「肢体不自由者は家の中に隠されている」という実態を知りました。彼は障がいを持った子どもたちにも自立した生活を送る人生を提供しなければならないとの思いを持ち、そのためには、医療だけでなく自立した生活を送るための教育も必要と考え、1942年に整肢療護園という施設を東京の板橋区に設立します。1963年には高木先生の尽力により、肢体不自由児施設の全県配置、すなわち各都道府県に最低一つの肢体不自由児施設の設置が実現しました。

この翌年の1964年11月に、パラリンピックが、東京で世界から約400名の選手が参加し開催されたのです。日本からは53名の選手が参加しました。日本人選手の多くは、国立別府病院や箱根療養所に入院している人たちから選抜されたのでした。職業を持っている選手はわずか5名にすぎませんでした。つまりこの時代の日本では、障がい者はスポーツをすることはおろか、人前に出る機会も少なく、自立した普通の生活とは程遠い状況だったのです。パラリンピック閉会式の後、欧米から参加した選手の中には、銀座に繰り出したり、商談に向かう人もあったようです。それを見た日本の人々はとても驚くとともに、障がい者が社会に参加することの重要性を強く認識したのです。

このような高木憲次先生の活動や、東京パラリンピックの経験から、障がい者の社会参加、特に生活の自立や就労に向けた取り組みが各地で行われるようになりました。昨年4月には障害者差別解消法が施行され、障害のある人もない人も、互いにその人らしさを認めながら、共に生きる社会を作ることを目指すことが法律で定められました。いわゆる障がい者だけでなく、先に述べたように、超高齢社会を迎える日本では、高齢者の多くが何らかの不自由を感じながら生きています。若い健常者のみが社会で活躍できるという状況では、日本は豊かな国として生き延びることができません。東京大学を卒業する皆さんには、あらゆる不自由を含めて人間の多様性を尊重し、豊かな社会を作るために積極的に関わってほしいと思います。

 

ここで、この「多様性」を支える重要な要素としての「自由」について触れておきたいと思います。自由な発想は学問の発展の原動力です。社会の中で他者と交わりながら生きていくためには、互いに自由であることが大切であり、そこで皆が自由を享受するためには、互いの個性の多様性を認めること、すなわち「多様性を尊重する精神」が必要なのです。自分と異なる個性を尊重する広い視野を持ち、自らと異なるものを理解し尊重し、他者と協調、共鳴する行動に繋げ、自由に学び自由に生活を送ることのできる社会を築いていきましょう。

皆さんは東京大学で自由に学んできたと思います。東京大学で学問の自由が実現しているのは、自由を尊ぶ伝統と自由に対する情熱とを持って受け継がれてきた先達の努力があったからなのです。皆さんには是非このことを心に留めていただき、皆さんの後輩たちがやはり自由を享受しながら学問や研究に没頭できるように、様々な場面でサポートしてください。皆さんの知恵、これから社会で得る知見は、これからの東京大学をよりよくするための大切な資源です。

「卒業」は終わりを意味するものではありません。皆さんと東京大学とのつながりは永遠です。よりよい教育と研究の環境を備えるために、卒業生だからこそできること、卒業生にしかできないことを是非していただきたいと思います。

 

最後に、スポーツ先端科学研究拠点の活動の中から一つエピソードを紹介します。昨年12月に公益財団法人日本サッカー協会との連携協定記念式典をこの安田講堂で行いました。ちょうど、FIFAクラブワールドカップ開催中ということで、来日していたFIFAのインファンティーノ会長ほかの方々も式典にいらしてくださいました。そこで、国際サッカー連盟事務総長代理のズボニミール・ボバン氏が講演されました。彼はクロアチア出身で、ユーゴスラビア代表、クロアチア代表、そしてイタリアACミランの選手としても活躍し、現役を引退した今もクロアチアの英雄です。

彼が選手として最も活躍した時代は、まさにユーゴスラビア紛争のまっただ中で、政治的に非常に不安定な時代でした。この中で彼は競技のフィールドに立ち、感性を持つ人間というものの大きな可能性と心身の健康が社会を支えるというスポーツの力を信じ、サッカーを続けたのです。今ではかつての敵とより近づき、互いを尊重することができるようになり幸せであると述べていたことが大変印象に残っています。人間は知性に裏付けられた感性という素晴らしい能力を備えた存在なのです。

 

卒業生の皆さんには、健全な肉体と精神を保ち、人間が持つ感性のすばらしさをいつまでも持ちながら、多様な人が参加する社会という豊かなフィールドで存分に活躍されることを期待しています。東京大学は皆さんが必要な時にいつでも戻ってこられる場となるように努力いたします。

本日は誠におめでとうございます。

 

平成29年 3月24日
東京大学総長  五神 真

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